人口大逆転―高齢化、インフレの再来、不平等の縮小

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人口大逆転―高齢化、インフレの再来、不平等の縮小

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  • サイズ 46判/ページ数 375p/高さ 20cm
  • 商品コード 9784296113095
  • NDC分類 333.6
  • Cコード C0033

出版社内容情報

○人口構成の変化は経済の姿を大きく変える最大の要因のひとつです。これから30年、人口の高齢化、労働人口の減少という世界的な人口構成の変化により、経済構造がこれまでの30年とは逆の方向に進む、インフレが到来、金利は上昇し、グローバル化のスピードは遅くなる、という通説とは異なる大胆な見方を示す話題の本の登場です。
〇英国中央銀行のエコノミストを務めた一流のマクロ経済学者が、高齢化に伴い世界経済の構造が激的に変化することを骨太に説く話題の書。
○グローバルな人口構造の変化がインフレの到来、低金利の終わりというマクロ経済、金融の長期的な変化をもたらすことを説得力豊かに明らかにするものです。
〇本書はフィナンシャル・タイムズ紙の「2020年ベスト経済書」の一冊。インフレの到来を見通した綿密な分析が選ばれた理由です。実際、2021年以降、世界経済は1970年代にも似たインフレ時代の再来への懸念が高まっています。コロナ後の経済を読み解く本として、金融関係者はじめ、企業経営者など、広くビジネスパースンに読まれる本になります。
〇メイン著者のチャールズ・グッドハートは「測定された数値が目標になると、目標は実現できない」「対策が目標になると対策は有効性を失う」などと解釈される「グッドハートの法則」の生みの親として知られる英国の有力な経済学者です。
■本書のメインの論点
〇デフレ、低金利の時代がついに終わる。インフレと金利上昇の時代が到来する。グローバル化のスピードはゆっくりとなり、労働分配率の向上、賃金上昇から格差は縮小に向かう。コロナ危機は、世界経済の潮流が激的な大転換を迎える分水嶺であり、本書が明らかにしている変化を加速する。
〇世界経済の大転換をもたらす最大の要因は、高齢化、労働人口の減少による世界的な人口構造とグローバル化の大逆流だ。これまでの30年間は、中国、東欧など新興国の世界経済への参加によって世界の労働人口が著しく増加し、労働力の供給ショックが起きた。先進各国から中国をはじめ、これらの国々への直接投資、企業の進出が進み、グローバル化が一気に進み、労働人口増は先進各国の中間層の低賃金化、所得格差の拡大、物価の下落、新興国労働者の所得増、貯蓄増をもたらし、世界的な貯蓄増は低金利をもたらした。
〇だが、これからの30年は世界の人口は高齢化に向かい、中国も内向きになる。これまでとは真逆のショックが生じる。労働分配率、賃金は上昇に向かい、世界的にも貯蓄が減少、デフレ・低金利が終わり、インフレの時代になる。すでに高齢化が進んでいる日本でなぜ新しい変化が起こっていないのか。この謎解きも行う。

内容説明

本格的なインフレ、金利上昇時代が到来!敗者は誰か?「グッドハートの法則」で知られる第一級の経済学者らが見通す高齢化とグローバル化減速がもたらす世界経済の大転換。フィナンシャル・タイムズ紙2020年ベスト経済書。

目次

イントロダクション
中国:歴史的動員の終焉
人口構成の大逆転と将来の成長に対する影響
依存、認知症、そしてやってくる介護危機
インフレの再来
人口大逆転における(実質)金利の決定
不平等とポピュリズムの台頭
フィリップス曲線
「それは、なぜ日本では起こっていないのか?」修正論者による日本の変容の歴史
世界的な高齢化を相殺できるのは何か?インドとアフリカ、労働参加、そして自動化
債務の罠:回避することはできるのか?
デッド・ファイナンスから エクイティ・ファイナンスへの方向転換
将来の政策課題:高齢化と課税、金融・財政政策の衝突
主流派の見方に抗して
追記:新型コロナウイルス後に加速してやってくる理想的ではない未来

著者等紹介

グッドハート,チャールズ[グッドハート,チャールズ] [Goodhart,Charles]
ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)名誉教授。1985~2002年、LSE銀行・ファイナンス・ノーマン・ソスノー・チェアー。2002年、LSE銀行・ファイナンス名誉教授。1987~2005年、金融市場グループ在籍。2005年から現在にいたるまで金融規制研究プログラム担当メンバーを務める。1990年、ブリティッシュ・アカデミー・フェロー。1997年、金融経済研究に対して大英帝国勲章コマンダー受章。1986年、マーヴィン・キング氏とともにLSEの金融市場グループ創設を支援。それ以前、17年間にわたりイングランド銀行エコノミストを務め、1980年、同行チーフ・アドバイザーに就任。1983年香港金融危機の収拾、香港ドルと米ドルとのリンク設定に助言し、その後、1997年まで数年間にわたり香港外国為替基金アドバイザリー委員会に参与。1997年後半、新設されたイングランド銀行金融政策委員会の4人の外部メンバーの一人に選任され、2000年5月まで務める。2002~2004年の間、イングランド銀行総裁(臨時)顧問(金融安定性担当)。2009年末、モルガン・スタンレーのコンサルタントに就任、2016年に80歳で退任

プラダン,マノジ[プラダン,マノジ] [Pradhan,Manoj]
Talking Heads Macro(マクロ経済リサーチ会社)創業者。モルガン・スタンレーのマネージング・ディレクターを務め、グローバル・エコノミクス・チームを率いた。ジョージ・ワシントン大学、ニューヨーク州立大学に勤務後、2005年、モルガン・スタンレーに転籍。数量マクロ経済学、新興市場、グローバル経済を専門とする。ジョージ・ワシントン大学経済学Ph.D.、ロンドン・ビジネススクール修士

澁谷浩[シブヤヒロシ]
経済学者、小樽商科大学名誉教授。1988年、プリンストン大学Ph.D.取得。インディアナ州立大学助教授、IMFエコノミスト、日本銀行金融研究所を経て、1992年、小樽商科大学経済学部助教授、1997年より同教授。2017年退任し、同大学特任教授を経て、2019年より同大学名誉教授(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

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よっち

27
21年以降、1970年代にも似たインフレ時代の再来への懸念が高まる世界経済。経済の姿を大きく変える最大の要因のひとつである人口構成の変化をもとに通説とは異なる大胆な見方を示す一冊。デフレと低金利からインフレと金利上昇時代の到来。グローバル化のスピードはゆっくりとなり、労働分配率の向上、賃金上昇から格差縮小に向かい、これからは世界的な人口構造とグローバル化の大逆流が起きると予想していて、高齢化が進む日本で新しい変化が起こらない理由の考察もなかなか興味深かったですが、やはりさらなる課税は不可避なんですかね…。2022/06/26

Yuki2018

11
過去35年は人口動態や中国・東欧の国際経済連結により労働人口比率増加・依存人口比率低下、生産>消費となりデフレ圧力が働いた。このため異常な金融緩和でも物価安定・低金利で推移できたのだが、依存人口比率増とグローバル化逆回転により、今後は振り子が逆に振れ、インフレ・金利上昇圧力が働くと予想。一方、高齢化により家計と公的部門の財務悪化は確実。数年前の本だが早くも現実化しており信憑性は高い。多くの国で茨の道が予想されるが、高齢化速度や財政が最悪の日本は特に厳しそう。困難でも正しい政策を選択しないといけないのだが…2023/01/07

人生ゴルディアス

9
滅茶苦茶面白かった。人口問題は今までは過剰による環境破壊とかの本ばっかりだったが、本書は高齢化がマクロ経済に与える影響を扱ったかなり珍しい本だし、説得力を感じた。ここ20年のディスインフレは東欧と中国の大量の労働力投入に支えられており、人は高齢になるにつれて生産は確実に減らすが消費を減らすのではなく増やす(くそみたいな医療費)ことと合わせると、必ず今後インフレが訪れる……というのが大局観。というか痴呆増加と介護費の章とか陰鬱すぎる。コロナを受けて追加された章では、21年時点で今の状況を予言している。良書。2022/10/28

tkokon

3
【人口インパクト】○世界経済が潮目の変化点にあり、今後の経済は今までと大きく変わりインフレが進む、と主張。○大きな変化点は、世界の高齢化に伴う非生産人口のコスト負担。○家計・企業が消滅し、政府も黒字になりえないためインフレでしか帳尻が合わせられない。○日本はその反証にならない。実は日本は生産人口比成長しているし、投資もしている。問題は投資先が海外(途上国)であったこと。●今の経済に妙に符合するが、本書の主張はコロナ前になされているのがすごい。筆者の唱える処方箋は弱く悲観的にならざるを得ない。2023/02/11

スコットレック

2
日本についての記述が多い(1章丸々割かれていたり)印象。少子高齢化において、世界最先端をいく日本。しかし欧米諸国は日本のモデルケースを当てはめられない(対応策がちがう)かもしれない、という考察は非常に興味深い。考察がシンプル。"日本の失速は中国の台頭が原因"で説明をつけてしまうのはシンプルすぎやしないか、とは思いました。ただ実際はそんなものなのだろうか。2023/03/31

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