ｅラーニング白書〈２００２／２００３年版〉

先進学習基盤協議会【編著】
オーム社（2002/07発売）

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サイズ B5判／ページ数 375p／高さ 24cm
商品コード 9784274064807
NDC分類 379.7
Cコード C3055

出版社内容情報

【セールスポイント】
WBTを初めとするeラーニングに関しての唯一の白書

【発刊の目的と内容】
インターネット等のメディアや情報技術を利用した教育の現状と将来について、「先進学習基盤協議会(ALIC)」が編纂した、国内の情報化学習プロジェクトの動向に関する報告書のエッセンスをまとめた唯一の白書。WBT（ウェブベースドトレーニング）の実状や将来性から国の遠隔教育政策や法制度まで、図表を多用し詳細に解説している。

【購読対象者】
・遠隔教育に興味のある人
・教育関係者

【詳細目次】
はじめに
刊行に寄せて
先進学習基盤協議会（ALIC）について

第1章概要
1.1 はじめに
1.2 背景
1.2.1 情報技術（IT）の進展
［1］インターネット・コンピュータの普及
［2］技術動向
［3］インターネット利用動向の変化
1.2.2 教育機関、企業、学習者の現状
［1］教育機関
［2］企業
［3］学習者
1.2.3 教育の情報化の進展
［1］これまでの教育の情報化の取組み
［2］国家プロジェクトとしての「教育の情報化」
［3］関連制度の整備
［4］標準化
1.3 各章の概要
1.3.1 全体構成
1.3.2 教育現場毎のｅラーニングの利用状況
［1］eラーニングの定義と分類
［2］各教育現場におけるeラーニングの現状
1.3.3 WBTの動向
［1］WBT関連事業の分類と事業内容
［2］WBTシステムの標準化に関わる動向
［3］WBT関連のサービス
1.3.4 WBTマーケット規模
［1］WBTマーケットの定義
［2］初等中等教育
［3］高等教育
［4］専修学校、各種学校、その他の学校における教育
［5］企業内教育
［6］生涯教育、その他の教育
［7］まとめ
1.3.5 WBT以外に想定される代表的なｅラーニング
［1］LMS導入に対するニーズの高まり
［2］潜在的な可能性を秘めたモバイル端末活用型eラーニング
［3］インターネットの普及や教育市場環境の変化の中での衛星通信
［4］eラーニングに大きなインパクトをもたらす放送のデジタル化
1.3.6 eラーニングを支えるインフラ・セキュリティ
［1］次世代インターネットインフラ
［2］セキュリティ
1.3.7 eラーニングの効果
［1］学習効果計測の試みとその応用
［2］個別学習に関する整理
［3］eラーニング評価項目作成の試み
［4］より効果的なeラーニングに関する検討
［5］協調学習に関する整理
［6］協調学習支援ツールに関する研究
［7］eラーニングに対する学習者の適性
1.3.8 eラーニングにおける関連法制度
［1］eラーニング関連政策
［2］著作権関連政策
［3］個人情報保護関連政策

第2章教育現場ごとのeラーニングの利用状況
2.1 eラーニングの定義と分類
2.1.1 eラーニングの特徴
［1］eラーニングの特徴
［2］eラーニングによる学びの変化
2.1.2 eラーニングの定義
2.1.3 eラーニングの代表的な形態
2.1.4 eラーニングの周辺領域
2.2 各教育現場におけるeラーニングの現状
2.2.1 初等中等教育
［1］背景と情報化の現状
［2］eラーニングの現状
［3］まとめ
2.2.2 高等教育
［1］背景
［2］eラーニングの現状
［3］まとめ
2.2.3 専修学校、各種学校、その他の学校
［1］背景 88
［2］eラーニングの現状
［3］まとめ
2.2.4 企業内教育
［1］背景
［2］eラーニングの現状
［3］まとめ
2.2.5 生涯学習、その他
［1］背景
［2］eラーニングの現状
［3］まとめ
2.3 まとめ

第3章 WBTの動向
3.1 WBT関連事業の分類と事業内容
3.1.1 調査方法
［1］調査の対象
［2］調査内容
［3］調査方法、時期、期間
3.1.2 調査結果概要
［1］アンケート発送回収状況
［2］回答者の構成
3.2 教育サービスベンダ
3.2.1 教育サービスベンダを取り巻く動き
3.2.2 アンケートに回答した教育サービスベンダの内訳
3.2.3 教育サービスベンダの売上の現状と動向
3.2.4 注力教育分野の現状と動向
3.2.5 WBTサービスの対応機能の現状
［1］学習形態について
［2］マルチメディア対応について
［3］受講者サポートについて
3.2.6 まとめ
3.3 教育システムベンダ
3.3.1 事業内容の分類
3.3.2 教育システムベンダの売上の現状と動向
3.3.3 注力教育現場の現状と動向
3.3.4 WBTシステムの対応機能の現状
［1］WBTシステムの機能について
［2］WBTシステムがサポートする機能の動向について
［3］他システムとの連携対応の動向およびLMSについて
3.3.5 WBTシステムベンダの標準化への対応状況
3.3.6 まとめ
3.4 教育コンテンツベンダ
3.4.1 事業者の分類
3.4.2 教育コンテンツベンダの売上の現状と動向
3.4.3 注力教育分野の現状と動向
3.4.4 WBTコンテンツのマルチメディア対応
3.4.5 注力教育現場の現状と動向
3.4.6 教育コンテンツの標準化に関わる動向
3.4.7 まとめ
3.5 WBTシステムの標準化に関わる動向
3.5.1 eラーニング技術の標準化
3.5.2 標準化の必要性
3.5.3 主要な標準規格
［1］SCORM
［2］LOM
［3］LIP
［4］協調学習
［5］国内の標準化動向
3.6 WBT関連のサービス
3.6.1 ポータルサイトを通じた情報提供
［1］ポータルサイトとは
［2］ポータルサイトの最近の動向
［3］WBT普及面でポータルサイトが果たすべき役割と今後の期待
3.6.2 ASP型WBTの浸透
［1］ASPとは
［2］ASP型WBTの特徴と最近の動向
［3］WBT普及面でASPが果たすべき役割と今後の期待
3.7 まとめ
3.7.1 教育サービスベンダ
3.7.2 教育システムベンダ
3.7.3 教育コンテンツベンダ
3.7.4 WBTシステムの標準化に関わる動向
3.7.5 WBT関連のサービス

第4章 WBTマーケット規模
4.1 WBTマーケットの定義
4.2 各教育現場におけるWBTマーケット規模の算定手順
［1］対象年次
［2］マーケット規模算定の基本手順
［3］マーケット規模算定に係わる係数
［4］マーケット規模算定のため実施したWBT動向調査
4.3 各教育現場におけるWBTマーケットの整理
4.3.1 初等中等教育
［1］主たる教育をうける幼児､小学生､中学生､高校生が受講するWBT教育に関して
［2］通信制により主たる教育を受講する人のWBT教育に関して
［3］従たる教育をうける､幼児､小学生､中学生、高校生が受講する
　　WBT教育に関して
［4］初等中等教育の教員が受講するWBT教育に関して
4.3.2 高等教育
［1］大学生、大学院生、短期大学生、高等専門学校生が受講する
WBT教育に関して
［2］通信制高等教育機関の在学生が受講するWBT教育に関して
4.3.3 専修学校、各種学校、その他の学校における教育
［1］専修学校生、各種学校生が受講するWBT教育に関して
［2］語学学校において受講するWBT教育に関して
4.3.4 企業内教育
［1］一般企業就労者が受講するWBT教育に関して
［2］公務員が受講するWBT教育に関して
4.3.5 生涯教育、その他の教育
［1］当該マーケットの対象者数の推移
［2］当該マーケットのWBT化の動向
［3］当該マーケットのWBT教育マーケット規模見込み
4.4 提供者側から見たWBTマーケットの整理
4.4.1 各ベンダの活動領域について
4.4.2 各ベンダの動向
［1］教育サービスベンダ
［2］教育システムベンダ
［3］教育コンテンツベンダ
［4］各ベンダの動向まとめ
4.5 まとめ
4.5.1 WBTマーケット規模のまとめ
4.5.2 他のマーケットデータとの比較
［1］米国のマーケットデータとの比較
［2］国内のマーケットデータとの比較

第5章 WBT以外に想定される代表的なeラーニング
5.1 WBT以外に想定される代表的なeラーニング
5.2 テレビ会議システム
5.2.1 従来型のテレビ会議システム
［1］テレビ会議システムを用いたeラーニングの特徴
［2］テクノロジー
5.2.2 同期型ラーニングシステム
［1］同期型ラーニングシステムの特徴
［2］事例
5.3 モバイルを用いた教育
5.3.1 モバイルによるeラーニングとは
5.3.2 モバイルの現状
［1］端末の特徴
［2］普及の現状
5.3.3 モバイルによるeラーニングの現状
［1］ブラウザフォンを活用したeラーニング
［2］PDAを活用したeラーニング
5.4 衛星通信・放送を用いた教育
5.4.1 衛星通信によるeラーニング
［1］衛星通信の現状
［2］衛星通信によるeラーニングの現状
5.4.2 放送によるeラーニング
［1］放送の現状
［2］放送によるeラーニングの現状
5.5 まとめ
［1］テレビ会議システムを用いたeラーニング
［2］モバイルによるeラーニング
［3］高等教育を中心とした衛星通信によるeラーニング
［4］デジタル放送によるeラーニング

第6章 eラーニングを支えるインフラ・セキュリティ
6.1 次世代インターネットインフラ
6.1.1 テクノロジー
［1］ブロードバンド
［2］IPv6
6.1.2 事例
［1］MySOI
［2］教材情報共有システムMSS
6.2 セキュリティ
6.2.1 テクノロジー
［1］暗号技術
［2］認証技術
［3］個人情報保護技術P3P
［4］電子透かし技術
6.2.2 事例
［1］コンテンツIDフォーラム（cIDf）
［2］SOI
［3］教育用コンテンツ流通プラットフォーム形成協議会（EduMart協議会）の設立等
［4］マイクロソフト社の新ライセンス認証方式
［5］アドビシステムズ社の電子書籍様式
6.3 まとめ

第7章 eラーニングの効果
7.1 本章の構成
7.2 学習効果計測の試みとその応用
7.2.1 テスト理論
7.2.2 教育効果測定への取組み
7.2.3 バランススコアカード
［1］バランススコアカードの概念
7.3 教育効果の向上をもたらす手法～インストラクショナル・デザイン
［1］分析
［2］設計
［3］開発
［4］実施
［5］評価
7.4 個別学習に関する整理
7.4.1 企業内教育における効果
［1］学習成績による評価
［2］学習時間による評価
［3］コストによる評価
［4］受講者に対するアンケート調査
7.4.2 学習成績による評価
7.4.3 学習時間による評価
7.4.4 学習コストによる評価
7.4.5 受講者の満足度
7.4.6 学校教育における効果
7.4.7 米国における先行研究
［1］Technology in the Curriculum
［2］Evaluation of a Web-based introductory psychology course
［3］MBAコースの場合
［4］NTUにおける成績比較
7.4.8 遠隔教育受講者の成績比較と学習者アンケート
［1］ドリル型CAIシステム
［2］WebCAIシステムの有効性
7.4.9 学校教育における教材作成
7.4.10 eラーニング評価項目作成の試み
［1］Quality On the Line
［2］Flashlight Online
［3］WBT評価項目
7.4.11 より効果的なeラーニングに関する検討
［1］問題駆動型Web教材
［2］シミュレーションを用いた学習
7.5 協調学習に関する整理
7.5.1 協調学習に関する教育理論
7.5.2 協調学習の教育的効果
7.5.3 協調学習に関する実験結果
［1］学習者間での知識共有（学校教育）
［2］知識を分かち持つためのネットワークテクノロジー（学校教育）
［3］異なる学習形態間での成績比較（企業内教育）
［4］シミュレーションと組み合わせた協調学習事例（学校教育）
［5］3次元仮想環境を用いたチャットシステム
［6］役割交代による議論支援システム
［7］エージェント指向協調学習システム
7.5.4 協調学習支援ツールに関する研究
［1］ROM状態の発生
［2］議論進行の停滞
［3］不利益者の存在
7.5.5 eラーニングに対する学習者の適性
［1］3次元マルチユーザ仮想環境を利用した外国語教育の効果測定
［2］遠隔教育適性アンケート
［3］情報活用能力尺度の開発
7.6 まとめ
7.6.1 個別学習での有効性に関するまとめ
7.6.2 協調学習の効果に関するまとめ
7.6.3 学習者の適性に関するまとめ

第8章 eラーニングの関連法制度
8.1 本章の構成
8.2 eラーニング関連政策
8.2.1 eラーニング関連政策の動向概要
［1］公立小中高等学校等のコンピュータ整備
［2］公立小中高等学校等のインターネット接続
［3］私立学校のコンピュータ整備・インターネット接続
［4］公立学校教員の研修の実施
［5］学校教育用コンテンツの開発
［6］教育情報ナショナルセンター機能の整備
8.2.2 e-Japan戦略における人材の育成関連施策について
［1］学校教育の情報化等
［2］IT学習機会の提供
［3］専門的な知識または技術を有する創造的な人材の育成
8.2.3 初等・中等教育における動向
［1］Ｅスクエア・プロジェクト
［2］教育用画像素材構築事業
［3］地域産業教育情報化推進事業
［4］学校インターネット
［5］教育情報コーディネータ制度
［6］「新世代型学習空間」の整備事業
8.2.4 高等教育における動向
［1］大学の構造改革
［2］学術情報基盤の整備
8.2.5 社会人教育における動向
［1］高度能力開発促進センター、生涯能力開発促進センター
［2］教育訓練給付金制度
［3］ITコーディネータ制度
［4］情報処理技術者試験制度
［5］フロム沖縄推進機構IT人材育成事業
8.2.6 生涯教育における動向
［1］IT基礎技能講習事業
［2］エル・ネット・オープンカレッジ
［3］まなびねっと
［4］地域電子図書館構想検討協力者会議
8.3 著作権関連政策
8.3.1 学校等の教育の現場における著作物の取り扱いに関する制度の状況
［1］学校等における著作物の複製の例外規定
［2］教育現場の情報化に伴う著作物利用に関する制度の見直しの方向性
［3］教師等が作成する著作物に関わる職務著作の問題
8.3.2 著作権の管理と著作権等管理事業法
［1］著作物等の利用許諾
［2］旧仲介業務法について
［3］著作権等管理事業法の概要
［4］著作権等管理事業者の現状について
8.3.3 デジタルコンテンツの流通促進に関する施策
［1］J-CIS
［2］教育用コンテンツ流通プラットフォーム形成協議会（EduMart協議会）
［3］コンテンツ流通促進検討会
8.3.4 ネットワーク時代における著作権制度のあり方に関する状況
［1］e-Japan戦略における著作権制度の方向性
［2］著作権審議会国際小委員会における検討
［3］特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律案
8.4 個人情報保護関連政策
8.4.1 個人情報保護にかかわる取り組みの経緯
［1］政府におけるこれまでの取り組み
［2］民間団体における取り組み
8.4.2 個人情報保護法の法制化
［1］概要
［2］基本原則
［3］個人情報取扱事業者の義務
8.4.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引る検討
［3］特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律案
8.3 個人情報保護関連政策
8.3.1 個人情報保護にかかわる取り組みの経緯
［1］政府におけるこれまでの取り組み
［2］民間団体における取り組み
8.3.2 個人情報保護法の法制化
［1］概要
［2］基本原則
の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教育現場における個人情報保護の現状
［1］初等・中等教育
［2］高等教育
［3］企業内教育
［4］教育サービスベンダ

索　引の義務
8.3.3 各教