中公新書 地方消滅―創生戦略篇

増田 寛也/冨山 和彦【共著】

中央公論新社（2015/08発売）

• サイズ 新書判／ページ数 183p／高さ 18cm
• 商品コード 9784121023339
• NDC分類 334.31
• Cコード C1236

出版社内容情報

「地方消滅」の危機を指摘した増田氏、ローカル経済の可能性を明らかにした冨山氏。地方問題の二大論客による真の地方創生への戦略。

内容説明

地方消滅を避け、真の地方創生へ進むシナリオとは？全国８９６自治体の消滅可能性を指摘し政治を動かした増田寛也と、ＧＤＰと雇用の７割を占めるローカル経済の可能性を明らかにした冨山和彦が語り合う。なぜ「選択と集中」は避けられないのか、移民を受け入れるべきか、大学が職業訓練を行うべき理由、東北地方がもつ可能性、自動運転やドローンなど新技術と地方の関係…日本を襲う危機を見つめ、解決策を探る。

目次

第１章　消滅危機の実態とチャンス（経済が衰退しながら人手不足；陳情からイノベーション；地方消滅は不都合な真実　ほか）
第２章　Ｌ型大学から地方政治まで―地域のために何ができるか？（ブラック企業を取り締まる；日本の最低賃金は低すぎる；うかつに新産業に飛びつかない　ほか）
第３章　地方発イノベーションの時代（福島は人口流出している？；データに基づくということ；福島発のイノベーション　ほか）

著者等紹介

増田寛也［マスダヒロヤ］
１９５１（昭和２６）年東京都生まれ。７７年、東京大学法学部卒業。同年、建設省入省。９５年より２００７年まで３期にわたり岩手県知事、０７年より０８年まで総務大臣を務める。０９年より、野村総合研究所顧問、東京大学公共政策大学院客員教授。１１年より日本創成会議座長

冨山和彦［トヤマカズヒコ］
１９６０（昭和３５）年和歌山県生まれ。８５年、東京大学法学部卒業。９２年、スタンフォード大学経営学修士（ＭＢＡ）。ボストンコンサルティンググループ、コーポレイトディレクション代表取締役を経て、２００３年、産業再生機構設立時にＣＯＯに就任。解散後、株式会社経営共創基盤（ＩＧＰＩ）を設立、代表取締役ＣＥＯに就任（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[あすなろ]

本シリーズ第2弾を第1弾に続けて読了。グローバル経済圏とローカル経済圏の論者である冨山氏を交えた本書。結論から述べれば地方の人材流出だ。企業も組織も人で成り立っている。そこは正鵠を得ていると思う。地方は人材の参勤交代をしているかのようだと言う。その通りで、しかも何処かの地方大学の様に大企業の有名人を特別教授に迎えているだけでは何も解決とならない。その様な様々な具体例や考えが示されてナルホドと読み進めるが、１つのアプローチとして地方大学の拡大活用が出ている。ナルホドと思う。アプローチと可能性として。

2019/03/31

[壱萬弐仟縁]

増田氏の試算によると、２０４０年には合計特殊出生率２・０７に回復することが必要だが、厚労省の今年６月の発表では１・４２と９年ぶりに低下。既に出産ピークが去ったため（ⅳ頁）。コンパクトシティ論を受けて、中山間から中心部に全部移住しろなんてことは、さすがに言いません（２４頁）。いや、言えないでしょう。次世代のために何ができるか。そこが一番大事です（３３頁）。では、中年非正規、SNEPとかは無視でもいいんですか？　明らかに行政施策は年寄り、子ども偏重に思えますけどね。

2015/12/11

[緋莢]

８９６の「消滅可能性都市」が存在、地方から東京圏への人口流出は加速している。地方消滅を避け、創生へ進むには、どのようなシナリオが必要か？ 元岩手県知事で、８９６の「消滅可能性都市」のリストを示した増田と「ローカル経済の可能性」を明らかにした冨山が語り合う。

2016/04/10

[みっくん]

「あの」本の続編。これだけ煽られて、どうにもならなかったらもうウソでしょ。。。（と、当事者意識の欠如感）愛は地球を救うことを訴えているテレビみたいに、年1ペースで煽っていただき、気持ちを喚起してもらえたら幸い。

2015/10/08

[さきん]

地方消滅を避け、真の地方創生へ進むシナリオとは?全国896自治体の消滅可能性を指摘し政治を動かした増田寛也と、GDPと雇用の7割を占めるローカル経済の可能性を明らかにした冨山和彦が語り合う。なぜ「選択と集中」は避けられないのか、移民を受け入れるべきか、大学が職業訓練を行うべき理由、東北地方がもつ可能性、自動運転やドローンなど新技術と地方の関係…日本を襲う危機を見つめ、解決策を探る。大学を職業学校みたいにするなら、雇用体制を変えなければいけないと思う。体制を立て直すための集約は賛成である。

2015/10/13