講談社＋α新書 「病院」がトヨタを超える日―医療は日本を救う輸出産業になる！

北原 茂実【著】

講談社（2011/01発売）

• サイズ 新書判／ページ数 200p／高さ 18cm
• 商品コード 9784062726986
• NDC分類 498.021
• Cコード C0295

出版社内容情報

世界が絶賛！　逆転の発想で低コスト・高品質医療を実現！！
東京･八王子で「病気にならない街づくり」を実践。医療を「商品」として輸出産業化するドクターの挑戦！

日本がバブルに浮かれていた1980年代後半、大学病院で勤務医をしていた私は、この国の保険診療システムは遠からぬ将来に崩壊すると危機感を募らせていました。財源をどこに求めるか。膨れ上がる一方の医療費を、どうやって捻出するか。たどり着いた結論は、2つです。国内に新たな財源が期待できないなら、国外に財源を求めること。そしてもうひとつが、医療コストそのものを抜本的に引き下げること。両極端の結論のようですが、別にどちらか一方を選ぶ必要はありません。国内では「世のため人のため より良い医療をより安く」を追求し、それと並行する形で「日本の医療を輸出産業に育てる」ことで外貨を稼いでいけばいいのです。

●お金のかからない最高の医療
●ワンコイン診療で医療費半減
●医療崩壊の正体は「医療費崩壊」
●「世界に誇る国民皆保険」の真実
●「安さ」があなたの命を縮める！
●安易な医学部定員増加が招く不幸
●医療は35兆円規模の巨大産業
●日本の医療にいまこそCEOを！
●日本発の低コスト・高品質医療
●医療崩壊は最後の大チャンス

北原 茂実［キタハラ シゲミ］
著・文・その他

内容説明

逆転の発想で低コスト・高品質医療を実現。東京・八王子で「病気にならない街づくり」を実践。医療を「商品」として輸出産業化するドクターの挑戦。

目次

序章　医療は日本最大の成長産業だ
第１章　八王子から始まる医療立国プロジェクト
第２章　国民皆保険幻想を捨てよう
第３章　医療がこれから日本の基幹産業になる
第４章　日本人だけが知らない世界の医療産業の実態
第５章　日本医療を輸出産業に育てる方法
終章　医療崩壊こそ大チャンス

著者等紹介

北原茂実［キタハラシゲミ］
１９５３年、神奈川県に生まれる。医療法人社団ＫＮＩ理事長。東京大学医学部を卒業後、同大学病院脳神経外科入局。１９９５年に北原脳神経外科病院を開設。２０１０年１２月に医療法人社団ＫＮＩ（Ｋｉｔａｈａｒａ　Ｎｅｕｒｏｓｕｒｇｉｃａｌ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ）、北原国際病院と改称し、現在に至る。早くから今日の医療崩壊を予想し、「世のため人のためより良い医療をより安く」「日本の医療を輸出産業に育てる」を経営理念に、入院患者家族の院内業務への参加、ボランティアに病院内で使用できる地域通貨「はびるす」発行、駅ビル内の総合クリニックで「ワンコインドック」を実施するなど、次々斬新な取り組みに挑戦している（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[空走*]

衝撃的。これくらい新しい発想がないと変わらないものなんだろうな。国民皆保険についても知ってるようで知らないことがたくさんあった。もっと色々な分野に興味を持とうと思った。

2015/10/03

[templecity]

国民皆保険制度により日本の診療費は安く抑えられているが、今後少子高齢化も進むこともあり、政府としても医療費の抑制を図ろうとしている。GDP比での医療費は小さくても平均寿命では日本が一番であり、医療現場の頑張りに支えられているところがある。参加型の医療法人を作ろうというアイデアもあるが、以前の中選挙区制ならば住人の三分の一が賛同ならば当選することもできるが小選挙区制では一般受けしない政策では当選しないため議員のインセンティブも低い。（続きあり）

2019/07/29

[しんぺい]

これからの病院経営の見本となる提案がされています。医療界のために頑張ってもらいたい。

2014/11/16

[夜]

ピンチがチャンスと言いますが、こんな風に日本の医療危機をリフレーミングしようとしている方がいることを初めて知りました。海外の富裕層を自国で治療するのってもうビジネスモデルとしては古いんですね^_^;カンボジアでの病院のプロジェクトは素晴らしいと思います。”かわいそうな後進国の子どもたちのために箱モノを建てよう”それっきり終わりの美談はよく聞きますが、その後の人材育成と運営まで考慮に入れ、最終的には日本の医療改革まで目指す、まさにwin-win。日本の医療が患者にも医療従事者にも良くなることを切に望みます

2011/03/09

[Kentaro]

ダイジェスト版からの要約 結局、国や政治に任せているかぎり医療崩壊は止まらない。少子高齢化が進行するにしたがって総医療費が増えていく。これは当たり前で、積極的に受け入れねばならない現実だ。なぜ日本政府や役人は、ひたすら総医療費抑制に努めるのか。答えは簡単で、医療を「産業」として見ていないからだ。医療をなんの儲けも生み出さない、税金を食いつぶすだけの「施し」と考えているから、低く抑制する。しかし、医療を「35兆円規模の巨大産業」だと考えたら、少子高齢化の時代に向けてこれほど有望な成長分野もないことがわかる。

2018/06/27