角川新書<br> 現代貨幣理論 MMTとは何か―日本を救う反緊縮理論

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現代貨幣理論 MMTとは何か―日本を救う反緊縮理論

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  • サイズ 新書判/ページ数 304p/高さ 18cm
  • 商品コード 9784040823232
  • NDC分類 331
  • Cコード C0233

出版社内容情報

「財務省が今、最も恐れるMMT。本書こそまさしく、その本格的入門書だ!」――藤井聡(京都大学大学院教授・前内閣官房参与)

「貨幣」と「財政」の真実の姿を暴き出し、世界を揺るがせている経済理論・MMT(Modern Monetary Theory)。
2019年8月、待望の邦訳が刊行されたランダル・レイ『MMT現代貨幣理論入門』の監訳者自らが、そのエッセンスを徹底解説。

誤解や憶測が飛び交う中で、果たしてその実態はいかなるものなのか? 
根底の貨幣論から具体的な政策ビジョンまで、この本一冊でMMTの全貌が明らかに!

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【目次】
はじめに

 序章 MMTはなぜ注目されているのか

第一部  MMTの貨幣論
 第一章 貨幣の本質
 第二章 預金のメカニズム
 第三章 主権通貨国における政府の機能

第二部 MMTの政策論
 第四章 MMTの租税政策論
 第五章 機能的財政論
 第六章 就業保証プログラム

第三部 MMTから見た日本経済
 第七章 日本は財政危機なのか
 第八章 日本経済には何が必要なのか
 第九章 民主主義はインフレを制御できるのか

おわりに――MMTをどのように生かすべきか

内容説明

いま、世界各国で議論を巻き起こすMMT(現代貨幣理論)。誤解や憶測が飛び交う中で、果たしてその実態はいかなるものなのか?根底の貨幣論から具体的な政策ビジョンまで、この本一冊でMMTの全貌が明らかに!

目次

MMTはなぜ注目されているのか
第1部 MMTの貨幣論(貨幣の本質;預金のメカニズム;主権通貨国における政府の機能)
第2部 MMTの政策論(MMTの租税政策論;機能的財政論;就業保証プログラム)
第3部 MMTから見た日本経済(日本は財政危機なのか;日本経済には何が必要なのか;民主主義はインフレを制御できるのか)
おわりに―MMTをどのように生かすべきか

著者等紹介

島倉原[シマクラハジメ]
1974年、愛知県生まれ。経済評論家、株式会社クレディセゾン主任研究員。東京大学法学部卒業。株式会社アトリウム担当部長、セゾン投信株式会社取締役などを歴任。経済理論学会および景気循環学会会員。現在、京都大学大学院工学研究科博士課程(都市社会工学専攻)に在籍。会社勤務の傍ら、積極財政の重要性を訴える経済評論活動を行っている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

とくけんちょ

61
れいわ、山本太郎が掲げる政策は支持すべき政策なのか。いわゆるMMT、現代貨幣理論そのものを金融政策としているようなので、少し勉強をと本書を手に取った。あくまで一理論なので、正しいかどうかは現実への当てはめと検証が必要だと思う。非常に説得力のある理論である。消費税廃止、完全雇用とわかりやすく受けがいい、演説にはもってこいだ。2020/04/19

とくけんちょ

45
なぜ日本経済は停滞しているのか。本書では、あくまでmmtの考え方ではあるご、税金の考え方や国や政府としての収入源などについて理解がすすんだ。経済といえばややこしく、とっつきにくく、専門家任せという印象だ。多くの大人もわかっているとは言い難い。国民が税や物価上昇などの基本的なメカニズムを学ぶことが必要で、そのこと自体が経済成長の出発点でなかろうか。2023/02/28

yyrn

29
詳しくない分野の話を専門家から聞くと、ああそういうものなのかと納得してしまうが、でもそれは違うと別の専門家から主流理論の矛盾点を解説されるとああなるほど、そうかもねといとも簡単に手のひらを返してしまう。この本は、主流派からトンデモ理論と嫌悪されているMMT(現代貨幣理論)を丁寧に解説している本で、収入の倍以上の借金がある日本の物価がなぜ長年安定しているのか?以前から疑問に思っていた点をMMT理論で分かり易く解説されるのだが、米国大統領選の民主党候補者B・Sの極端な主張のようにも感じるしなあ。2020/03/12

sasara

23
自国貨幣の信用があるうちはバンバン刷って国債も限りなく発行し続けて財政赤字が膨大になっても全然大丈夫だよ何故なら日本は何十年も実行しているのに全然インフレにも通貨危機なってないジャンが根拠らしい。日本が失敗したのは同時に緊縮財政、消費税増税で財政健全化をしようとした政策がダメだったらしい。米民主党左派がどんなに支持しても総選挙を控えこの素晴らしい理論は日本ではどの政党もシカト中らしい(泣)2021/06/10

速読おやじ

22
「税金は政府の財源ではなく、国債は政府の資金調達手段ではない」というMMTの主張は一般的には非常識で、そんな事言ってたら国民は税金納めなくなる、、従ってこの非常識理論が通用するには、租税国家論に代わる新しい物語が必要なようです。通貨主権を有する政府は自国通貨建てでの支出に制限はなく、デフォルトリスクはない。そして政府は最後に雇い手として希望する人全員に一定以上の賃金水準で就業する機会を約束する「就業保証プログラム」を提供することができる。これは完全雇用と物価安定という目的に資する。というのがエッセンス。2020/01/15

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