めった斬り平成経済史―失敗の本質と復活の条件

〓橋 洋一【著】

ビジネス社（2018/09発売）

• サイズ B6判／ページ数 222p／高さ 19cm
• 商品コード 9784828420448
• NDC分類 332.107
• Cコード C0033

内容説明

今こそしくじりから学び取れ！「失われた３０年」の真相と日本経済再興への道筋。

目次

序章　したり顔で語られる、プラザ合意とバブルのウソにだまされるな。―昭和５５（１９８０）年～昭和６３（１９８８）年
第１章　問題はバブル崩壊ではない。原因の見誤りと後処理の迷走だ。―平成元（１９８９）年～平成８（１９９６）年
第２章　官僚も金融機関もマスコミも、「改革」という言葉を叫びさえすればいいと思っていた。―平成９（１９９７）年～平成１２（２０００）年
第３章　実は、デフレと円高の二重苦を退治するチャンスはいくらでもあった。―平成１３（２００１）年～平成１９（２００７）年
第４章　乱世だからこそ「ハトヤマノミクス」もあり得たのだが…。―平成２０（２００８）年～平成２３（２０１１）年
第５章　今も決して悪くはないが、日本経済にはもっともっとノビシロが残っている。―平成２４（２０１２）年～平成３１（２０１９）年

著者等紹介

〓橋洋一［タカハシヨウイチ］
株式会社政策工房代表取締役会長、嘉悦大学教授。昭和３０（１９５５）年、東京都生まれ。都立小石川高等学校（現・都立小石川中等教育学校）を経て、東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士（政策研究）。昭和５５（１９８０）年に大蔵省（現・財務省）入省。大蔵省理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官（経済財政諮問会議特命室）、内閣参事官（首相官邸）等を歴任。小泉内閣・第１次安倍内閣ではブレーンとして活躍。平成２０（２００８）年『さらば財務省』（講談社）で第１７回山本七平賞受賞。（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[hk]

高橋氏の主張の１つは「日銀・黒田総裁は、構造失業率が３％前後だと見積もっており、それに呼応するインフレ率が２％だという前提の下で金融緩和を進めた。だが失業率が３％を割っても一向に２％の物価目標が達成されない。これは構造失業率の見誤りが原因だ」といったもの。…私は単に需要不足で物価が上がらないのだと思う。雇用が増えて構造失業率とやらを下回っても、非正規増加で労働者１人あたりの賃金が減少している。だから全体購買力の減衰で物価は上がらないのだ。誰がやったか知らないが、構造改革は罪深い。誰がやったんだろうね。

2019/01/18

[しゅわっち]

面白く読ませてもらった。著者の本を読んでいつも思うのは、日本の経済学者が役に立っていないことだ。高度な数式を使う学問なのに高校の数2Ｂで受験資格があるせいだろうか。学者で数式が理解できない人もいると思う。また、私も含め沢山の人が、通貨供給量を増やすと、ハイパーインフレになる可能性を感じているのではないだろうか、この本にも書いているが、戦争などで、通貨供給を増やした後に、敗戦等により、物品供給不足になると、ハイパーインフレになるのが、理解できた。発展途上国で、インフレが起きるのをもう少し、深く理解したい。

2019/04/07

[まゆまゆ]

バブル崩壊からの不良債権処理、5％消費税増税をきっかけとしたデフレ社会の到来、郵政民営化と混乱の民主党政権、そして現在まで続くアベノミクスと平成の経済政策を振り返る内容。経済状態が過熱気味でなければ消費税を増税すると景気が悪化するのは過去の歴史でも経験則でも明らか。だからなのか散々軽減制度が報じられるけど、来年の今頃はきっと今よりも良くはなってないだろうなぁ……

2018/12/13

[jiangkou]

バブル期官僚を務めていた経験から当時の経済状況を解説している本。土地、株バブルで証券会社が無駄なクルーザー保有などの記憶があり、バブル悪し、皆あほだった、と思っていたが本当にバブってたのは証券や証券化して含み益を出した企業だけで、国全体ではインフレも起きておらず、失業率も低く、経済的には良好な時期だったことが分かった。また郵政民営化の話もちらりとでる。興味が再燃し道路公団の話を読むことにした。さくっと読めた。

2019/03/09

[ゆうき]

戦後の日本における固定相場制は、裏で政府が為替に介入することで維持していた。それゆえ、プラザ合意以後の円高は普通の状態に戻っただけと言える。日本のバブルは株価と土地が高騰しただけでインフレ率や失業率などの指標はまともだったため、直後の引き締めは不必要だった。（営業特金規制や土地関連の規制で十分だった。） インフレ率が高くなるにつれて失業率は下がる。失業率の事実上の下限をNAIRUという。 中央銀行は本来、手段の独立性を持つべきだが日銀はザルな？法改正のため目標の独立性も保持している。

2021/02/18