ＡＩ×人口減少 これから日本で何が起こるのか

中原 圭介【著】

東洋経済新報社（2018/11発売）

• サイズ B6判／ページ数 254p／高さ 19cm
• 商品コード 9784492396438
• NDC分類 304
• Cコード C3033

出版社内容情報

ＡＩ×人口減少でこれから日本に何が起こるのか！？　もっとも予測が的中するエコノミストの最新刊、書き下ろし私たちの仕事、給料、生活は大きく変わる！

・日本の人手不足が5年以内に解消する理由とは
・定年はどこまで延びるのか、年金はどうなるのか
・高学歴の人々こそ失業の危機にある理由とは
・政府が考える増税・社会保障改革のシナリオとは
・シェア経済とギグ経済が起こす地殻変動とは
・AI社会で求められるスキルや心構えとは
・銀行、自動車、流通…業界再編は避けられないのか

予測に定評がある経済アナリストによる最新の未来予測


第１章 人口減少という静かなる危機

第２章 私たちの社会はどう激変するのか

第３章 破壊的イノベーションは何をもたらすか

第４章 私たちの仕事はどう激変するのか

第５章 人口減少に打ち勝つ方法はあるのか

第６章 ＡＩ社会とどう向き合うべきか



中原 圭介［ナカハラ ケイスケ］
著・文・その他

内容説明

これから日本で何が起こるのか。もっとも予測が当たる経済アナリストによる最新の未来予測。

目次

第１章　人口減少という静かなる危機
第２章　私たちの社会はどう激変するのか
第３章　破壊的イノベーションは何をもたらすのか
第４章　私たちの仕事はどう激変するのか
第５章　人口減少に打ち勝つ方法はあるのか
第６章　ＡＩ社会とどう向き合うべきか

著者等紹介

中原圭介［ナカハラケイスケ］
経営・金融のコンサルティング会社「アセットベストパートナーズ株式会社」の経営アドバイザー・経済アナリストとして活動。「総合科学研究機構」の特任研究員も兼ねる。企業・金融機関への助言・提案を行う傍ら、執筆・セミナーなどで経営教育・経済教育の普及に努めている（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[James Hayashi]

コンサルティング会社で経済アナリスト、18年著。89年に出生率が1.57へさがり、社会は日本の未来へ警鐘を鳴らしはしたが誰も何の手立ても打っていない。18年に安部首相が少子化に対し「国難」と打ち出したが、既に政治では解決できないレベル。定年の延長もしくは撤廃(米国のように)は必然であろうが、焼け石に水。「日本人の勝算」でも論じられた労働生産性の低さなどネガティヴ要因は多くデフレスパイラルへ。マッキンゼーは25年までに世界で1億人の知的労働者の仕事がAIにとって変わると予測。AIにより単純労働、知的労働が→

2020/03/14

[おおたん]

日本の人口減に対する危機の内容、データをもとに今後の激変する日本の状態を説明。AIがもたらす変化を知ることができます。最後には、人口減少に打ち勝つ方法とAI社会の向き合い方を知ることができます。2018年の本ですが、コロナ後の今を示唆している内容もあります。投資目線、ビジネスパーソンともに読んでおいて損はないと思います◆2024年森林環境税◆ロボティック・プロセス・オートメーション「RPA」◆人件費高騰＝製品サービスの値上げか従業員を減らす◆所有→共有・利用◆ホワイト・ブルーカラー→クリエーターとサーバー

2021/07/21

[ま]

AIで自動化される仕事の量＞AI化で新たに発生する仕事の量、というのは納得した。資本家は基本的にAI化を推進したいが、労働者の反発を食らわないように注意を払っている。まさに茹でガエル。確かに進め方を間違えると民主主義が崩壊するってのは大げさではないように思える。民主主義が崩壊すると次は王政という循環史観…といった新たな知見は後半にあって、そこまで読み進めるまではどっかで聞いたような話ばっかりでちと退屈でした。あとギグワーカーが増えると平均所得が下がるという理屈はよく分からなかった。

2021/05/23

[ophiuchi]

この手の未来予測は、後からあの本に書いてあったことが当たっていたと思ったためしがない。本社を地方に移したコマツの話は面白かったが、最初から大都市にある企業には難しそうに思う。

2019/11/21

[まゆまゆ]

AIによる自動化と少子化による人口減少がこれからの20年の日本に起こる大きな波である。AIと闘うのではなく共存するために、人間にしかできないスキルを身につける必要があるのは分かるんだけど、それが具体的に何なのかはまだわからないことも多い。社会保険料や税金が今後も上がり続けると考えられる理由も頷ける。少子化の要因の一つが東京圏への経済活動一極集中であり、解消のカギは大企業の本社機能の地方への分散、というのは分かる気がする。

2018/12/25