講談社現代新書 日本経済の奇妙な常識

吉本 佳生【著】

講談社（2011/10発売）

• サイズ 新書判／ページ数 254p／高さ 18cm
• 商品コード 9784062881289
• NDC分類 332.107
• Cコード C0233

出版社内容情報

人気エコノミストによる新しい日本経済論！
１ドル＝８０円は「超円高」？　世界の基軸通貨は米ドル？　日本のマクロ経済の
根本問題は物価下落？　日本の所得格差拡大は、高齢化だけが原因？
消費税は段階的に上げた方がよい？　日本は高貯蓄経済ではなくなった？――
ＮＨＫ「出社が楽しい経済学」やベストセラー『スタバではグランデを買え！』で
おなじみの著者が、日本人の経済常識をひっくり返す！


はじめに　日本経済の奇妙な常識をくつがえす
第１章　　アメリカ国債の謎（コナンドラム）
第２章　　資源価格高騰と日本の賃金デフレ
第３章　　暴落とリスクの金融経済学
第４章　　円高対策という名の通貨戦争
第５章　　財源を考える――消費税の段階的増税vs.デリバティブ国債
おわりに


吉本 佳生［ヨシモト ヨシオ］
著・文・その他

内容説明

増税の前にできること、あります。人気エコノミストによる新しい日本経済論。

目次

第１章　アメリカ国債の謎（格下げされたのに高騰！？；世界景気の維持装置としてのアメリカ　ほか）
第２章　資源価格高騰と日本の賃金デフレ（じつは輸入依存度が低い日本；資源高で物価は上がるはずだが…　ほか）
第３章　暴落とリスクの金融経済学（日本や中国がアメリカ国債を大量売却したら；国債価格を決めるのは、いま売買している人？　ほか）
第４章　円高対策という名の通貨戦争（「歴史的な円高」のウソ；日本が仕掛けた“通貨戦争”　ほか）
第５章　財源を考える―消費税の段階的増税ｖｓ．デリバティブ国債（小幅な消費税増税ほど危険；増税より国債増発を　ほか）

著者等紹介

吉本佳生［ヨシモトヨシオ］
１９６３年、三重県生まれ。エコノミスト・著述家（元大学教員・元銀行員）。専門は金融経済論、生活経済学、国際金融論。ＮＨＫ教育・総合テレビで二一回（再放送をふくめると五〇回以上）放送された、経済学教育番組「出社が楽しい経済学」の出演・監修者（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[hk]

【趣旨】１９９８年から４年間にわたりアメリカの財政が黒字化した。更に同９８年から原油価格が上昇基調に転換する。こうした事象のあった９８年は世界経済わけても日本経済にとって大分岐となった。「資源価格の上昇はおのずと物価上昇を招く」「国債価格が下がれば株式は売られる」云々といったそれまでの経済常識はもはや通用しなくなっているのだ。ところが、日本においては未だにアンシャンレジームでの経済常識が肩で風を切っている。本書では９８年を境にして、どのように経済のセオリーが変遷したのかを豊穣なデータを用いて解説していく。

2017/10/18

[Machida Hiroshi]

本書は、2011年発行の著者の経済本です。震災の後、著者も日本経済の復興に貢献したいという気持ちがあったのでしょう。最後は復興支援の債券発行の提言をしています。2015年の今、提言は活かされていないようです。本書の中で著者はグリーンスパン議長が『謎』と表現した、格下げ後の米国債利率低下の背景を解明し、日本の所得格差拡大の真の原因を明らかにしています。一部、ちょっとデータを恣意的に見てるのでは？というところもありましたが、概ね頷けて、なるほどと思わず膝を打つところもありました。

2015/07/10

[リョウ]

意外と硬派な内容で、理解できなかった部分もかなりある。それでも、マスコミの論調に流されて誤解していた部分もかなりあったし、結構納得できた。でも、今の状況で内部留保した資金を労働者に還元するのはなかなか難しいんだろうな。中小にはその余力がないし、大企業は株主がうるさそう。消費税の方向については、この本のすすめとは逆の方向に行っていて不安が残る。

2011/12/28

[OTIUM]

円はまだ円高になるのか、それとも円安になるのか、いろいろな人が違ったことを言っていますが、この本に書かれている事は納得してしまいます。デフレが続く限り、インフレの国の通貨に対しては強くなる。当たり前と言えば当たり前ですね。デフレなのに増税したらますます消費が減ってしまい、デフレが進む。やはり増税はデフレが収束してからですね。企業は貯めこんだ内部留保をもっとうまく使ってくれ。貯めこむだけでは経営者ではないぞ。

2012/01/28

[日の光と暁の藍]

厚生労働省が出している『労働経済白書』の日本の賃金・消費者物価の変化率の図を見て、なるほど、と思った。1970年から2010年までの各五年毎の変化の平均年率が図で表されているが、賃金の伸びが物価の上昇を上回っていたのは95年まで。以降は、物価の下落を超える賃金デフレが生じている。賃金を下げられるのは、労働分配率が高いからだと。大企業と中小企業、各々の労働者の二分化。著者が述べる1998年問題。この年に、賃金格差が拡大し、自殺者数が増加している。この年に企業が貯蓄過剰主体に転換したことを指摘している。

2021/05/04