内容説明
これまでに海外では１０００例以上の成功をおさめている着床前診断。「画期的な医療」と言われながら、日本では明確な理由なしに禁止されてきた。着床前診断でしか出産できない患者がいるとき、医師は患者の求めに応じて治療すべきか否か、患者の権利とは何か、倫理とは何かが、患者の権利を確認する訴訟と着床前診断の実施のなかで明らかになってきた。
目次
１部 着床前診断について知ってほしいこと（不妊や流産を解消する方法としての着床前診断；元気な赤ちゃんを産み育てる権利 ほか）
２部 患者が求める不妊治療（着床前診断を知っていたら；患者支援の政策を ほか）
３部 日本でも始まった着床前診断（妊娠の成功、早期治療の必要性；流産をくり返さないための不妊治療 ほか）
４部 撤廃すべき禁止の会告（着床前診断の永い歴史的展開に思う；受精卵診断についての新たな論点―染色体異常（習慣流産）に対する受精卵診断の必要性 ほか）
５部 海外の着床前診断実施国が出した答え（患者の権利への行きすぎた制限―日本における着床前診断の現状批判；世界三大センターからの報告 ほか）
著者等紹介
大谷徹郎［オオタニテツオ］
１９７９年神戸大学医学部卒業。１９８４年神戸大学医学部大学院博士課程修了。医学博士。１９８４～８８年ワシントン大学医学部留学。女性の遺伝子、内分泌に関する研修を行う。１９８８年臨床修練指導医に認定。１９９２～９３年メルボルン大学医学部附属ロイヤル・ウィメンズ・ホスピタル留学、体外受精・顕微授精、腹腔鏡に関する臨床研修を行う。翌１９９３年にはドイツ・キール大学医学部にて腹腔鏡に関する臨床研修を積む。１９９５年神戸大学医学部附属病院助教授、２０００年より大谷産婦人科不妊センター院長。近畿産科婦人科学会賞受賞（１９８５年）、兵庫県産科婦人科学会賞受賞（１９９４年）
遠藤直哉［エンドウナオヤ］
１９６８年東京大学法学部卒業。法学博士。１９８３年ワシントン大学ロースクール修士。１９９６年第二東京弁護士会副会長。２００１年より東京三弁護士会法科大学院検討協議会委員長。桐蔭横浜大学大学院教授（商法）。（財）日米医学医療交流財団常務理事、（財）日本医療機能評価機構総合評価部会部員、妊娠・出産をめぐる自己決定権を支える会（ＦＲＯＭ）議長
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