内容説明
米軍の「ロボット化」はおそるべき勢いで進展中だ。各種航空機の無乗員化に続いて、補給用トラックの無人運転もまもなく始まる。米国の車両技術はもはやビッグ3ではなくて、大小の軍需企業が建て直しつつあるのだ。こうした戦場ロボットのノウハウが民間利用されると、日本のメーカーは多額のソフト使用料を、米国の軍需企業に支払わなければならなくなる。しかるに日本の政治家、官僚、マスコミ、軍事オタクには、この危機感がまったく無い。日本はすでに諸外国のロボット兵器開発からトラック何周分も遅れている。その最先端事情を手際よく紹介し、警鐘を乱打する。あわせて米軍が本気で「省エネ」に取り組み始めていることについても、読者の注意を促す。戦前の「航空用ディーゼル・エンジン」の歴史を振り返り、地上用ロボット兵器の心臓として「ミニ・ディーゼル」がブレークした場合に、この分野を軽視してきた日本メーカーは、モノづくりでも敗退する畏れがあることを、本書は警告する。
目次
序章 ロボット軍時代の国際法はどうなる?
第1章 海洋戦闘のロボット化(武装無人ヘリの必要性と有効性;初期の無人ヘリ「DASH」の目的と開発経緯;「DASH」運用の実際と、それが教えてくれたこと ほか)
第2章 空対地作戦のロボット化(B‐17を改造した無人特攻機「BQ‐7」;B‐2やF‐22の後継機は、プラスチック製の無人機か?;どの国も真似できない巨鳥「グローバルホーク」 ほか)
第3章 地上戦闘はどう変わるか?(迫撃砲の砲側員がまずロボット化されるだろう;陸自はGPSにどこまで頼るかを早急に決める必要がある;車両の火力自衛システム ほか)
著者等紹介
兵頭二十八[ヒョウドウニソハチ]
1960年長野市生まれ。高卒後、北海道の陸上自衛隊に2年間勤務し、1990年、東京工業大学理工学研究科社会工学専攻博士前期課程修了。現在は評論家(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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