ディスカヴァー携書 勝間和代のインディペンデントな生き方 実践ガイド

勝間 和代【著】

ディスカヴァー・トゥエンティワン（2008/03発売）

• サイズ 新書判／ページ数 214p／高さ 18cm
• 商品コード 9784887596269
• NDC分類 159.6
• Cコード C0230

内容説明

公認会計士二次試験を史上最年少の１９歳で突破。以後、フルタイムの仕事をしつつ３人の子どもを育てながら、中小企業診断士試験などの難関資格やファイナンスＭＢＡを取得。ＴＯＥＩＣは新卒時の４２０点から３年間で９００点へ。今や経済評論家としてマスコミでも大活躍の著者の原点は、この本にあった！効率・お金・勉強に関することはもちろん、じょうぶな心の作り方、いいパートナーの選び方まで、著者がこれまで実践してきたすべてを惜しげもなく公開しています。

目次

第１章　インディになりませんか？
第２章　それでもウェンディのほうがいいですか？
第３章　じょうぶな心で土台を作ろう
第４章　学び続ける力でスキルを磨こう
第５章　いい男を見分けて選ぼう
第６章　明日から始める六つの約束

著者等紹介

勝間和代［カツマカズヨ］
東京都生まれ。経済評論家（兼公認会計士）。慶應義塾大学商学部卒業。早稲田大学ファイナンスＭＢＡ。現在、早稲田大学大学院商学研究科博士後期課程在学中。当時最年少の１９歳で会計士補の資格を取得した後、２１歳で長女を出産。在学中から監査法人に勤めるが、ワーキングマザーとしての働きにくさから外資系企業に転職。以後、アーサー・アンダーセン（公認会計士）、マッキンゼー（戦略コンサルタント）、ＪＰモルガン証券（ディーラー・証券アナリスト）を経て、経済評論家として独立。生活感覚と専門知識を共に持つのが特徴。内閣府男女共同参画会議「仕事と生活の調和に関する専門調査会」専門委員。会計・ファイナンス及び少子化・ワークライフバランス問題に特に強い。ウォール・ストリート・ジャーナル、ファイナンシャル・タイムズ、ビジネスウィークなど海外メディアにもコメントが多く掲載されている。２００５年、ウォール・ストリート・ジャーナルから、「世界の最も注目すべき女性５０人」に選ばれる。２００６年、エイボン女性大賞を史上最年少で受賞（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[ジェンダー]

自分のやってきた事に対して自信に満ち溢れているのが文章を読んでいて感じます。でも女性の生き方を変える１冊とも言えるし、男性が女性が仕事に対してどう思っているかを知るには良い本だと思います。ここに書かれている事をやるかやらないかは別としてコツコツやって行くには難しくはないと思います。でも働いている方がここに書かれているような人になりたいと思っているかは疑問。でも男性にしても成長したいと思っている人にはうってつけであるし何回も読み返してモチベーションを上げてコツコツ自分のやれる事をやりたいと思います。

2014/09/01

[とも]

アサーティブに生きていきたい。そのなかでセレンディプティな出会いが沢山あるといいな。 いまひとつわかったような、わからないような。 自分を磨く習慣を継続させていくことが大切かな。

2020/11/14

[がっち]

お金だけじゃないといいながら、やはりお金も大事なわけで、ちぐはぐが気になった。勝間さんの生き方を否定するわけではないけど、みんながみんなインディの生き方がよいわけと思っているわけではないのはもちろんだろう。C

2011/05/26

[アイスマン]

自立（インディペンデント）のためにも周りの人との調和が大切。但し、周りの人との調和とは周りに迎合する事ではなく、自分を大切にしながら相手も同じように尊重する事だ。そして、相手に与えた良い事は、利子が付いて自分に返ってくる。•••との部分が特に印象に残った。確かに。周りの人にもっとプチステキな事をお裾分けしたい。

2017/04/07

[Yuki Ban]

巻末のオススメ著書のなかに、河合隼雄先生の「こころの処方箋」があったのに感動したのが1番印象に残っている。じょうぶな心(環境作り、周りと調和、ゼロイチやめる、がんばりすぎない、愚痴を言わない、笑う、姿勢矯正)と、学び続ける力(職場で、職場以外で、人より少し秀でて、金銭コントロール、手帳と本と音源を持ち歩く、ブログ開設)をもてば、インディになれるみたい。会社勤めをする方用の本。11年前は日本男性の10%が年収1千万円以上だったのかあ。2017年時点の年収1千万円以上の日本男性は7%だそうです(国税庁調べ)。

2019/04/20