出版社内容情報
【日本とドイツの株価変動の比較研究】株式投資のあり方，日本の株価の「常識」，バブル経済の本質等を再検討し，ペイオフを控えた今日の投資判断に道標を示す試み。
銀行の預金にほとんど利子がつかない今日、有利な資産運用として株式投資に着目するサラリーマンや主婦の方々の株価に対する注目が高まっています。しかし、日本の株式は本当に「割安」なのでしょうか。 本書は、日本の株価を旧西ドイツの株価との比較も交えながら歴史的に分析したものです。特徴として日本の株価の「常識」とされるものに検討を加えた点があります。 第一に、多くの人が株式投資の判断の拠り所としている 「常識」、すなわち、「妥当な株価水準は、企業の一株辺りの利益によって決まる」とするPERの理論が果たして適性なのかというとについて検討を加えました。 第二に、1990年に日本の株価は暴落し始めましたが、その原因を「西ドイツの証券への日本からの資金流出」とする説が有力となっています。しかし、この説は果たして本当なのか、バブル経済を再検討しつつ分析します。 第三に先に挙げたような「割安論」や「手数料引き下げによって資産運用の幅を広げる必要がある」とする主張を問い直す上で、根本に立ち戻り、近年の日本の株価水準に無理はないのか、ということについても論じています。
内容説明
「妥当な株価水準は、企業の利益によって決まる」という“常識”にウソはなかったのか？日本の株価の仕組みとバブルの意味を再検討。
目次
第１章 株式価格の理論と諸説の検討（株式価格の法則的水準と現実の株式価格の運動；１９８０年代後半の日本の株価に関する諸説の検討）
第２章 １９８６～１９８７年における日本と西ドイツの実体経済と株式価格（プラザ合意からブラックマンデー前までの日本と西ドイツの株価動向；ブラックマンデー時における両国の株式価格の動向―「金融独り歩き」論の検討）
第３章 「１９９０年初めの日本の株価暴落は西ドイツ証券への資金流出によるものだ」という説は本当か（１９９０年第１四半期の日本の株価暴落と西ドイツの株高・債券高との関連性の検討；１９９０年第１四半期における日本の株価暴落の原因は何か）
第４章 １９９１～１９９２年における日本とドイツの実体経済と株式価格（１９９１年以後の日本の実体経済と株式価格；１９９１～１９９２年におけるドイツの実体経済と株式価格）
第５章 日本の株価対策と矛盾の転嫁（株価操作による低コストでの資金調達の矛盾；株価対策による矛盾の転嫁）
著者等紹介
佐藤俊幸［サトウトシユキ］
１９６３年、宮城県生まれ。博士（経済学）。東北大学大学院経済学研究科博士課程修了後、１９９４年東北大学経済学部助手。現在、岐阜経済大学経済学部助教授。金融や経済に関わる事柄について、市民の立場から海外および国内の調査を重ねるとともに、岐阜県の地方銀行などでの講演活動も行っている
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