出版社内容情報
人口減少時代に求められる「環境、経済、社会」の三面を総合的に評価する包括的アプローチの考え方と世界の実践例を紹介する。
環境、経済、社会の三面を総合的に評価する持続可能性アセスメントが生まれた。これは都市や地域の計画策定を持続可能性に配慮しながら合理的かつ民主的に進めるための新しいプランニングシステムである。その考え方と海外の先進事例、日本での萌芽的な実践例を紹介し、レジリエンスと持続可能性を高める計画への展望を示す。
第1部 持続可能な都市・地域計画を考える
第1章 都市・地域の計画と持続可能性
1.1 持続可能性とは
1.2 少子高齢化社会における空間戦略の課題
1.3 東日本大震災からの復興で見える課題
1.4 都市・地域の新しい空間戦略
1.5 空間戦略の持続可能性診断
第2章 持続可能性のアセスメント（SA）
2.1 合理的で公正な判断を：新国立競技場計画にみる問題点
2.2 インパクト・アセスメントと計画
2.3 戦略的環境アセスメント（SEA）
2.4 持続可能性アセスメントへの展開
第2部 欧米の持続可能性アセスメント
第3章 米国における持続可能性アセスメントを用いた成長管理
3.1 米国の持続可能性アセスメント
3.2 成長管理計画における持続可能性アセスメントの事例
3.3 持続可能性アセスメントを用いたビジョン2040の策定
3.4 計画づくりと持続可能性アセスメントの統合
第4章 ドイツにおけるマスタープランレベルの持続可能性アセスメント
4.1 ドイツにおける持続可能性アセスメント
4.2 オッフェンブルク市におけるFプラン策定事例
4.3 Fプラン策定における持続可能性アセスメント
4.4 Fプラン策定におけるSEAとSAの特徴
第5章 オランダの戦略的環境アセスメントとその展開
5.1 オランダの空間計画制度とSEA
5.2 ヘルダーラント州地域計画へのSEA
5.3 広域計画へのSEA適用事例：ランドシュタット2040
5.4 オランダのSEAとその展開
第6章 英国の持続可能性アセスメント
6.1 英国都市計画制度の概要
6.2 持続可能性評価の背景と評価方法
6.3 持続可能性評価の事例：ストックポート市の基幹戦略
6.4 日本における持続可能性アセスメント導入に向けて
第3部 都市・地域計画への持続可能性アセスメントの導入に向けて
第7章 日本における持続可能性アセスメントの萌芽
7.1 震災復興における持続可能な地域創造
7.2 地区スケールにおける持続性評価の枠組み
7.3 持続可能性指標の開発
第8章 持続可能な都市・地域計画への展望
8.1 欧米の持続可能性アセスメントからの日本への示唆
8.2 アセスメントを計画プロセスの一部に
8.3 計画・政策の合意形成
【著者紹介】
原科幸彦（千葉商科大学教授／東京工業大学名誉教授）
内容説明
レジリエントで持続可能な社会への合意形成を支援。環境、経済、社会の三面を総合的に評価する持続可能性（サステイナビリティ）アセスメントという新たな長期的・包括的アプローチが生まれた。これは、都市や地域の計画策定を持続可能性に配慮しながら合理的かつ民主的に進めるための、新しいプランニングのシステムである。その考え方と海外の先進事例、日本での萌芽的な実践例を紹介し、人口減少時代にこそ求められるレジリエンスと持続可能性を高める計画への展望と、合意形成への道を示す。
目次
第１部 持続可能な都市・地域の計画とは（都市・地域の計画と持続可能性；持続可能性を評価する）
第２部 欧米の持続可能性アセスメント（米国における持続可能性アセスメントによる成長管理；ドイツの持続可能性アセスメント―オッフェンブルク市におけるＦプラン策定を事例として；オランダの戦略的環境アセスメントとその展開；英国の都市づくりにおける持続可能性評価）
第３部 都市・地域計画への持続可能性アセスメントの導入に向けて（日本における持続可能性アセスメントの萌芽；持続可能な都市・地域計画への合意形成）
著者等紹介
原科幸彦［ハラシナサチヒコ］
１９４６年、静岡市生まれ。千葉商科大学政策情報学部教授、東京工業大学名誉教授、東京工業大学理工学部建築学科卒業、同・大学院博士課程修了（１９７５年、工学博士）。東京工業大学助手、環境庁国立公害研究所研究員、同・主任研究員、マサチューセッツ工科大学客員研究員。東京工業大学助教授、教授、２０１２年、同大を定年退職。以降、現職。国際協力機構異議申立審査役なども兼務。専門分野は社会工学で、環境計画・政策、参加と合意形成の領域
小泉秀樹［コイズミヒデキ］
１９６４年東京都生まれ。東京大学大学院教授。東京大学大学院博士課程修了、東京理科大学助手、東京大学講師・准教授を経て、２０１３年から現職。博士（工学）。専門はまちづくり、コミュニティ・デザイン。都市住宅学会論文賞ほか受賞多数（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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