戦前日本の石油攻防戦―1934年石油業法と外国石油会社

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  • サイズ B6判/ページ数 255,/高さ 20cm
  • 商品コード 9784623062294
  • NDC分類 568.09
  • Cコード C3034

内容説明

貿易黒字下の市場開放やエネルギー安定供給をめぐり、二〇世紀後半以降の日本が諸外国と熾烈なせめぎあいを見せた原点とは。本書では、その出発点の一つとして、一九三四年の石油業法の成立・施行と、それへの米国系石油会社(スタンヴァック)の対応を詳細に分析する。日米英の一次資料を駆使し、経済自立に繋がる通商取引を目指した日本、自由貿易原則を唱えた米国、各担当者達の行動が赤裸々に解明される。

目次

序章 熾烈な対外経済交渉の原点
第1章 石油業法制定の前史―一九三一年以前
第2章 石油業法の制定過程―一九三二~三四年四月
第3章 問題の顕在化―一九三四年四~一一月
第4章 交渉と「合意」―一九三四年一一月~三五年四月
第5章 「合意」崩壊と問題曖昧化―一九三五年四月以降
終章 不公正な制度への誤った対応
補章 戦前日本のスタンヴァック

著者等紹介

橘川武郎[キッカワタケオ]
1951年生まれ。1983年東京大学大学院経済学研究科第2種博士課程単位取得(経済学博士)。青山学院大学助教授、東京大学社会科学研究所教授を経て、一橋大学大学院商学研究科教授(日本経営史、エネルギー産業論専攻)(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

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Masatoshi Oyu

0
日本はABC包囲網に追い詰められて・・・という議論がいかに雑な議論か。アメリカの石油メーカーの中でも、原油を売るのか、石油製品を売るのか、それによって日本市場の見方は大きく異なり、アメリカの石油資本の中でも日本を重要な市場として維持すべきという動きもある中で、日本が戦時体制を推進していく、そうしたせめぎあいの部分をルーペで拡大してのぞき込む。そのことが意外な事実もありとても面白い。2016/08/15

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