内容説明
過去五〇年間に市民社会の性格はどのように変化したのか、またその要因は何か。本書では、イギリス、アメリカ、フランス、ドイツ、スペイン、スウェーデン、オーストラリア、日本という八カ国を取り上げ、現代の脱工業化社会において社会関係資本がどう変化しつつあるのかを論じる。第二次世界大戦終結後から二〇世紀末までの期間にわたる、初の定量的・定性的な検証の成果。
目次
序章 社会関係資本とは何か
第１章 イギリス―政府の役割と社会関係資本の分配
第２章 アメリカ合衆国―特権を持つ者と周辺化される者の橋渡し？
第３章 アメリカ合衆国―会員組織から提唱集団へ
第４章 フランス―新旧の市民的・社会的結束
第５章 ドイツ―社会関係資本の衰退？
第６章 スペイン―内戦から市民社会へ
第７章 スウェーデン―社会民主主義国家における社会関係資本
第８章 オーストラリア―幸運な国をつくる
第９章 日本―社会関係資本の基盤拡充
終章 拡大する不平等
著者等紹介
パットナム，ロバート・Ｄ．［パットナム，ロバートＤ．］ ［Ｐｕｔｎａｍ，Ｒｏｂｅｒｔ Ｄ．］
１９４１年生まれ。ハーバード大学公共政策教授（ペーター＆イザベル・マルキン）。市民的関与のサグアロ・セミナーの創設者
猪口孝［イノグチタカシ］
１９４４年生まれ。東京大学名誉教授。マサチューセッツ工科大学で政治学博士号取得後、東京の上智大学、東京大学、中央大学で教鞭を執る。そのほかにも世界中の多くの大学で客員教授を務め、１９９５年から９７年は国連大学本部で上級副学長として勤務する傍ら、国連事務次長補を務める。２００９年より新潟県立大学学長。日本国際政治学会会長、Ｊａｐａｎｅｓｅ Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｐｏｌｉｔｉｃａｌ ＳｏｃｉｅｎｃｅおよびＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ｒｅｌａｔｉｏｎｓ ｏｆ ｔｈｅ Ａｓｉａ‐Ｐａｃｉｆｉｃの創立編集者（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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