出版社内容情報
なぜ「どこの国のテレビ局かと思う」放送がまかり通るのか。稀代の経済評論家が、デジタル化で自滅するオールドメディアの末期を示す。
【著者紹介】
経済評論家、作家
内容説明
「マスゴミ報道」を見なければ景気は必ず回復する。止まらない視聴率の下落、ＮＨＫの解約…ほんとうの理由はここにあった。
目次
第１章 民主主義の破壊者（国民を統制する権利；誰が日本国の主権者なのか ほか）
第２章 「平成の開国」のウソ（特異なセンスに唖然；「占領」よりも好都合な「輸出先」 ほか）
第３章 印象操作と世論誘導（被災地の農家が廃業を強いられる；農地は外国に移せない ほか）
第４章 増税と「ショック・ドクトリン」（山本権兵衛内閣の震災復興；震災復興の遅れは「殺人」に等しい ほか）
著者等紹介
三橋貴明［ミツハシタカアキ］
１９９４年、東京都立大学（現・首都大学東京）経済学部を卒業。外資系ＩＴ企業などを経て、２００８年に中小企業診断士として独立、三橋貴明事務所を設立。経済評論家、作家として活躍中（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。
感想・レビュー
※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。
tetsu
16
★４ テレビ、新聞のマスメディアは自分たちの報道の影響力がどれだけ大きいか知っていて、世論を形成することができると思っているし、また情報操作をしているのも明白な事実だと思う。 ただ、ネット社会になった今、これまでのように簡単にウソや恣意的な報道で国民をだますことは難しくなってきている。 実際、テレビはみない（テレビの視聴率低下でＣＭ収入ダウン）、新聞は読まないというライフスタイルで不便を感じない世の中になってきている。 マスコミもよく考えないと存続できない大きな曲がり角に来ているのではないか。2016/02/20
あおさわ
11
マスメディアのウソと欺瞞か非常に分かりやすく解説されています。TPPがなぜ何回もテレビで見たのにわからなかったのかわかりました。意図的に最も重要な情報を出さなかったからです。構造改革が最も必要なのは明らかにマスメディアです！2012/10/06
グスタフ
7
ものすごい勢いで、本を出版している三橋氏。繰り返し訴えているのは、とにかく今の課題は、デフレ対策であり、名目GDPを増やすこと。政府が推進するTPPや消費税増税はそれに逆行する愚策でしかない。ここでは、とくに新聞、テレビの一丸となったTPP推進と増税キャンペーンが、やり玉に挙げられる。国民の不安をあおり、捏造報道も辞さないメディアの姿勢には、あきれるばかり。ネットから正しい情報を引き出す能力も、これからは重要になることがよくわかった。ただし、そのためには、ある程度の英語力がなければならない。2012/05/19
カインズ
7
【すり替え、ごまかし当たり前の売国報道】ＴＰＰ、増税に関するメディアの偏向報道を客観的なデータと比較しつつ批判する一冊。民主主義が正しく機能するためには正確な情報が必要不可欠であるが、ここで示されている報道からは、そんな正確さがまるで感じられない。規制によって守られ天下りを受け入れているメディアに対して、そんなものを求めること自体が愚かなのだろうか？願うべきは、メディアの正常化なのか、それともメディアがこのまま衰退しネットがその地位を完全に奪い取ることなのだろうか。新聞、ＴＶをロクに見なくなって久しい。2012/02/25
ばなな
6
現在のＴＰＰ問題。そして消費税ＵＰ。日本国民が一人一人自ら変わること。メディアに騙されない事。これ読んでいるとＴＰＰ反対者が政治の世界でわざと廃除されていくような感じがしてくる。眼の上のたんこぶ達成するために汚い手を使う。そのような政治家を選んだ私達。もっと政治に付いて学ぶ必要があるなと感じた。そして企業と同じ、データを提示し現在は、そして今後は？と国民が納得する施策欲しいと思った。2012/05/13
