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熱狂、恐慌、崩壊―金融危機の歴史 (原著第6版)

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  • サイズ B6判/ページ数 545p/高さ 20cm
  • 商品コード 9784532356071
  • NDC分類 338.19
  • Cコード C3033

内容説明

チューリップ熱、南海泡沫事件、世界大恐慌、リーマン・ショック―。なぜバブルは繰り返し発生し、人類はそれをコントロールできないのか?豊富な事例を引きながら古今東西の金融危機の歴史を網羅した名著の増補改訂版。

目次

金融危機―繰り返されるテーマ
典型的危機の解剖
投機熱
火に油―信用膨張
決定的段階―バブルが弾けるとき
陶酔感と紙の資産
バーナード・マドフ―詐欺、不正、信用サイクル
国際的な伝染 一六一八~一九三〇年
バブルの伝染―メキシコシティ、東京、バンコク、ニューヨーク、ロンドン、レイキャビク
政策対応―傍観、勧告、銀行休業
国内の最後の貸し手
国際的な最後の貸し手
リーマン・ショック―避けられた恐慌
歴史の教訓
エピローグ 二〇一〇年~二〇二〇年

著者等紹介

キンドルバーガー,チャールズ・P.[キンドルバーガー,チャールズP.] [Kindleberger,Charles P.]
1910年生まれ。1937年、コロンビア大学で学位取得。1948年からマサチューセッツ工科大学(MIT)に籍をおく。同大学名誉教授を経て、2003年没

アリバー,ロバート・Z.[アリバー,ロバートZ.] [Aliber,Robert Z.]
シカゴ大学名誉教授。国際経済・国際金融を専門とし、為替変動や多国籍企業の行動などを精力的に論じている

高遠裕子[タカトオユウコ]
翻訳家(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

Kiyoshi Utsugi

35
オランダのチューリップ熱、イギリスで起きた南海泡沫事件、世界大恐慌、リーマン・ショックなど世界で起きた金融危機の歴史を網羅しています。 日本人だと、自分の頭で考えずに、ついついその処方箋はどういったものですか?と聞きたくなるのですが、処方箋は書かれていません。 ビジネス・スクールで言うところのケース・スタディのケースが書かれているということか… 処方箋を期待する人にはおすすめ出来ません。 2011年出版なので、当然日本のバブルについても書かれています。そのあたりだけは、当然ですが読みやすかったです。😅2023/03/17

読書ニスタ

29
いくつかの、バブル崩壊を調査した経済本。高利を約束して金を集め、価値のない物に投資するか、投資せずに元本を利払にあてる。チューリップにしろ、仮想通貨にしろ、本来の価値以上に価格を釣り上げて、欲に駆られた人を巻き込んで、倒産。不動産や株が、ターゲットになりがち。貸し手の罪も多分にある。中国、恒大、倒産すると思ったので、一読。リーマンも飛ぶまで、2年近くかかったと言うし、どうなるか。オミクロンも人工物という噂もあるし。理屈では押し測れない世界観。知らんけど。2021/12/30

壱萬弐仟縁

20
初版1978年。熱狂:常軌を逸した購買パターンを示す。価格上昇前に買う殺到から、価格上昇に売買高の膨張を伴う(23頁~)。バブル:価格上昇頭打ち、確実に下落しそうな状態(24頁上段)。6版ではリーマン・ショックの13章を加えた(39頁)。合理的期待形成理論:投資家に先を見通す能力があるか、超人的能力があり、経済変数の変化に対して、変化の長期影響を完全に認識しているかのごとく対応することを前提にする(62頁)。2015/06/25

masabi

11
【概要】金融危機の歴史と構造を古今東西の事例を引いて解説する。【感想】かつては一世代に一度起きていた金融危機が現代では10年に一度と頻発している。資金流入と引き上げが連鎖する形で、一つの危機が他国に波及しバブルと金融危機を引き起こすなかなか厄介な現状になっている。それに対する規制や警告も危機を未然に防ぐのに効果的ではない。熱狂時には更なる強欲から、熱が冷めてからは損失の補填に詐欺や不正といった金融事件が起きるなど マクロな事象以外も押さえられている。2020/07/28

鬼山とんぼ

4
金融パニック研究の名著であるが、初版が出た78年の後高度化したパニックが重なり11年に6版が出た。残念だが対象とする時期があまりに古く、現時点にあまり参考になる点は少ないが、政府介入がアートというのは至言である。トランプ政権の過剰な減税策、常軌を逸したパウエルFRB議長の緩和策に、新型コロナ対策として未曽有の財政金融支援策が打たれ、現在再び大規模なバブルが成長しつつある。バブルは監督当局の網の目を逃れたところで膨張するもので、中国金融と巨大未公開株、ネット系高PER株や仮想通貨がその温床と睨んでいる。2021/01/18

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