スウェーデン・パラドックス―高福祉、高競争力経済の真実

湯元 健治/佐藤 吉宗【著】

日経ＢＰＭ（日本経済新聞出版本部）（2010/11発売）

• サイズ A5判／ページ数 286p／高さ 20cm
• 商品コード 9784532354480
• NDC分類 332.389
• Cコード C3033

内容説明

日本経済再生のヒントが満載。高福祉・高負担であるにもかかわらず、高い経済成長と高い国際競争力を常に維持し続けるスウェーデン。知られざる経済システムの謎を解き明かす意欲作。

目次

序章　スウェーデン・モデルとは何か
第１章　高い国際競争力の源泉は何か
第２章　女性の活用による共働き社会の実現
第３章　厳しい競争社会を支える独自の雇用・賃金システム
第４章　就労インセンティブを重視する福祉・社会保障制度
第５章　明確な受益と負担の関係
終章　スウェーデンから見た日本の未来への提言

著者等紹介

湯元健治［ユモトケンジ］
１９５７年生まれ。８０年京都大学経済学部卒業。同年住友銀行入行。調査第一部、経済調査部などを経て、９２年日本総合研究所調査部主任研究員海外チームリーダー。９８年経済戦略会議事務局主任調査官、２００１年日本総合研究所調査部金融・財政研究センター所長兼主任研究員、０４年同調査部長兼チーフエコノミスト、０７年同執行役員、調査部長兼チーフエコノミスト、０７年内閣府大臣官房審議官（経済財政分析担当）、０９年より日本総合研究所理事

佐藤吉宗［サトウヨシヒロ］
１９７８年生まれ。京都大学経済学部卒業。２０００年にスウェーデンへ交換留学をしたことが契機となり、同国のヨンショーピン大学経済学部へ進学し修士号を取得。その後、同大学での勤務や欧州安全保障協力機構（ＯＳＣＥ）クロアチア支部での研修を経て、現在スウェーデン・ヨーテボリ大学経済学部博士課程在籍。専門はマクロ経済、投資・生産性分析。通訳や翻訳のほか、スウェーデンの経済・政治・社会問題に関する記事を日本の雑誌に寄稿している（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[えちぜんや よーた]

産業・雇用政策でお金が流れるイメージについて。日本は「国→企業→人」。スウェーデンは「国→人」。企業は稼いでくることだけを求められていて、それ以外のことは期待されていない。無理やり官公需も作らないし、公的資本も注入しない。弱った企業は大企業であろうと、 の介入はなし。その代わり余った人員は国が引き取って、新しい産業に労働移動できるよう再訓練を施す。役割分担がはっきりしているから労働者も会社しがみつこうとしない感じじゃないかな。

2016/07/31

[獺祭魚の食客@鯨鯢]

今、スウェーデンが注目を浴びています。コロナの集団免疫政策は弱者切り捨てに見えますが、日本人の発症状況も陰性ままで計画性した人が多いからではないかとも思えそんなに乱暴な扱いともいえないと思います。「ファクトフルネス」の著書はスウェーデン人です。また国連軍縮担当事務次長を勤める　中満泉氏はスウェーデン人と結婚しています

[masabi]

【要旨】高負担と高い経済成長が両立するスウェーデン・パラドックスの秘密を探る。【感想】2010年に出版されたが両国の状態はほぼ変わらず参考になる点が多い。強い経済が強い財政と高福祉を支えるのが基本である。健全な個人主義と政治への信頼がスウェーデンの強みだと感じた。人が絶えずスキルアップを図ることのできる環境があり、また福祉と負担の関係をしっかり把握している。ただ、経済成長を前提とする国家モデルでもあり、その前提が揺らいだ際に変貌する可能性も孕んでいる。

2016/10/10

[nori]

I learned why Swedes keep high welfare society. But those may not be Japan's case unfortunately. Fatal difference is trust to government. Japanese believes that politician and bureaucrats are NOT working for people. DE-centralization is one answer?

2017/06/22

[ishicoro]

長い時間をかけてコンセンサスを調整しながらできあがったのが今のスウェーデンの社会制度なのだなと思うのでした。働くのが当然という価値観によって得られる税収があり、それによって学生や高齢者への充実した補助制度が成り立つわけで、日本社会の急速な変化（高齢化、少子化、格差拡大等）に適用するのは難しいかもですね。 First in first out的な社会なので職業の安定性という観点では年功序列ですが、同一労働同一賃金という点では若い人が得する制度ですが、長期的に同じ会社で働くというのは難しいのかもですね。

2017/05/09