内容説明
本書は、政策立案者や企業経営者向けに、空前のシステミックな金融危機に対処するための政策手段と具体的な行動指針について大胆な提案を行っている。自由市場の持つ力や潜在力を認識しつつも、一定程度の規制当局による介入を要求する提案や、現行の金融規制を根本から覆すような政策提案も示した。
目次
プロローグ 鳥瞰図―２００７年から２００９年にわたる金融危機：原因と処方箋
１ ２００７年から２００９年における金融危機の原因
２ 金融機関
３ ガバナンス、インセンティブおよび公正価値会計
４ デリバティブ、空売り、透明性
５ ＦＲＢの役割
６ 救済（Ｂａｉｌｏｕｔ）
７ 国際協調
著者等紹介
アチャリア，ヴィラル・Ｖ．［アチャリア，ヴィラルＶ．］［Ａｃｈａｒｙａ，Ｖｉｒａｌ Ｖ．］
ニューヨーク大学スターン経営大学院およびロンドン・ビジネス・スクールの教授（ファイナンス）。ニューヨーク連銀およびフィラデルフィア連銀においてアカデミック・アドバイザー、また、コラー・プライベート・エクイティ・インスティテュートではアカデミック・ディレクターを務めている。ムンバイのインド工科大学で学士号（コンピュータ・サイエンス）、ニューヨーク大学スターン経営大学院で博士号を取得。現在は妻、息子とともにニューヨーク市に在住
リチャードソン，マシュー［リチャードソン，マシュー］［Ｒｉｃｈａｒｄｓｏｎ，Ｍａｔｔｈｅｗ］
金融経済学の教授であり（Ｃｈａｒｌｅｓ Ｅ． Ｓｉｍｏｎ Ｐｒｏｆｅｓｓｏｒ）、ニューヨーク大学のサロモン金融機関研究センターにおいてＳｉｄｎｅｙ Ｈｏｍｅｒ Ｄｉｒｅｃｔｏｒを務めている。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（ＵＣＬＡ）で経済学の学士号と修士号を同時に取得。スタンフォード大学では金融論で博士号を取得。現在は妻と３人の子供とともにニューヨーク市に在住
大村敬一［オオムラケイイチ］
早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授。慶應義塾大学商学部卒業、同大学院経済学研究科博士課程、博士（経済学）法政大学。マサチューセッツ工科大学スローンスクール客員研究員（日米友好基金）、ミシガン大学ビジネススクール客員研究員、法政大学経済学部教授、早稲田大学商学部教授、早稲田大学学院ファイナンス研究科開設準備室室長、同研究科長、ニューヨーク大学レナードスターンビジネススクール客員研究員等を経て現職
池田龍哉［イケダタツヤ］
１９９９年３月、一橋大学商学部卒業。２０００年、ゴールドマン・サックス証券入社、投資調査部にて不動産・ＲＥＩＴ・住宅の業界調査および企業調査を担当。２００３年、ＧＥキャピタル・リアル・エステート入社。ストラクチャード・ファイナンス、事業開発等に従事。２００７年、同社米国本社に異動。ＧＥ Ｃａｐｉｔａｌ Ｒｅａｌ Ｅｓｔａｔｅ Ｎｏｒｔｈ Ａｍｅｒｉｃａにて事業開発等に従事。２００９年７月、同社アジアオフィス復帰
増原剛輝［マスハラコウキ］
２００１年３月、東京大学経済学部卒業。２００３年３月、東京大学大学院経済学研究科修了（修士、現代経済専攻）。２００３年４月、財務省入省。大臣官房文書課（審査担当）、札幌国税局国税調査官を経て、２００６年より金融庁総務企画局市場課に出向（証券税制、金融商品取引法施行・改正を担当）。２００８年９月から２０１０年５月までニューヨーク大学スターン経営大学院に在籍（ＭＢＡ取得）。２０１０年６月より財務省大臣官房総合政策課にて経済対策等に従事（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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メルセ・ひすい
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