ハウス・オブ・デット―銀行でもなく、国家でもなく、個人を救え

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  • サイズ B6判/ページ数 268,/高さ 20cm
  • 商品コード 9784492314593
  • NDC分類 338.253
  • Cコード C3033

出版社内容情報

2014年の「最重要経済書」とサマーズが評し、クルーグマンも高く評価した新しいマクロ経済学。現代経済に必須の処方箋を示す。

サマーズ、クルーグマン、ロゴフ、ラインハート、ローマーなど、
現代を代表する経済学者が称賛!

気鋭の研究者が、マクロ経済学の新たな地平を切り開く!

・深刻な経済危機の前には、家計債務の急激な上昇がある。
・家計債務が経済の落ち込みを増幅させる負のメカニズムを持つ。
・不況の波は債務者により大きく襲いかかり、格差を増大させる。
・債務家計への負のショックから、債権者も無縁ではいられない。
・今の金融システムは、個人に借金をさせすぎる力を内在している。
・LLメカニズムが機能しているときは、債務家計への対応が何より重要。

など、いままでの経済学でははっきりと語られなかった
数々の新しい真実を浮き彫りにした、画期的経済書。

これまで入手されなかったビッグデータを用いて、
不況深化のメカニズムを解き明かしていく。

経済危機の説明として提示されてきた従来の説、すなわち
ファンダメンタルズ説、アニマルスピリット説、銀行融資説に
次々反証し、新しいフレームワーク(LL理論)を提示する。

次の危機を防ぐために、私たちは何ができるか?
好不況の変動リスクを個人に集中させないために、とるべき政策とは?

経済政策の常識を一変させる、骨太の提言書!

第1章 悲惨な危機を予防する

第1部 債務はこうして経済を破壊する

第2章 不況は人災である
第3章 需要低迷の本当の理由
第4章 LL理論とは――新しいフレームワーク
第5章 失業の新しい説明

第2部 熱狂的バブル

第6章 信用はこうして膨張する
第7章 破滅への道
第8章 債務がバブルを作り出す

第3部 悪循環を断ち切る方法

第9章 銀行を救えば、経済も救われるのか
第10章 債務を減免する
第11章 財政金融政策の効果
第12章 リスク共有を組み込む

【著者紹介】
アティフ・ミアン
プリンストン大学経済学・公共問題教授
プリンストン大学経済学・公共問題教授。ウッドロー・ウィルソン・スクールのジュリスーラビノヴィッツ公共政策・金融センター(JRCPPF)のディレクターを務める。MITよりコンピュータ・サイエンスの数学学士号を、また経済学博士号を取得。カリフォルニア大学バークレー校、シカゴ大学経営大学院(ブース・スクール)を経て現職。

内容説明

不況は人災である―経済政策の常識を一変させる、骨太の提言書!

目次

悲惨な危機を予防する
第1部 債務はこうして経済を破壊する(不況は人災である;需要低迷の本当の理由;LL理論とは―新しいフレームワーク;失業の新しい説明)
第2部 熱狂的バブル(信用はこうして膨張する;破滅への道;債務がバブルを作り出す)
第3部 悪循環を断ち切る方法(銀行を救えば、経済も救われるのか;債務を減免する;財政金融政策の効果;リスク共有を組み込む)

著者等紹介

ミアン,アティフ[ミアン,アティフ] [Mian,Atif]
プリンストン大学経済学・公共問題教授。ウッドロー・ウィルソン・スクールのジュリス‐ラビノヴィッツ公共政策・金融センター(JRCPPF)のディレクターを務める。MITよりコンピュータ・サイエンスの数学学士号を、また経済学博士号を取得。カリフォルニア大学バークレー校、シカゴ大学経営大学院(ブース・スクール)を経て現職

サフィ,アミール[サフィ,アミール] [Sufi,Amir]
シカゴ大学経営大学院(ブース・スクール)教授。NBER(全米経済研究所)のリサーチ・アソシエイトも務める。ジョージタウン大学で経済学学士号を、MITで経済学博士号を取得

岩本千晴[イワモトチハル]
翻訳者。英エコノミスト誌翻訳、企業内翻訳、政府機関での翻訳などを幅広く手がける。ボストン大学にて経済学修士号取得。現在、中央大学総合政策研究科博士後期課程在学(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

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ソウ

2
「全てのリスクを家計に押し付けている現在の金融システムが金融不安と深刻な景気後退を引き起こす。住宅・教育については借り手だけではなく貸し手にもリスクを負担させる柔軟な金融システム(SRM責任共有型住宅ローン、条件付き学生ローン等)の構築が必要である。」という主張。LL(債務損失増幅)理論、合理性を欠く銀行融資説、最も効果的な財政刺激策は債権者に課税をしてその資金を債務者に提供すること(笑)、ダウンサイド・プロテクション等。実質的な為政者である富裕層が自分達に都合の良い現在のシステムを変更するわけがない。2015/12/04

火曜日

1
「景気が悪くなる前の家計債務の上昇と、金融危機の間の消費の下落には強い相関関係がある」ことから、借り手に負担を押し付ける(劣後請求権等)今の制度では、国民の助けにならないと説く。特に米では住宅価格の上昇から資産効果が生まれ、住宅を担保とした借入制約の緩和が金融危機を引き起こしている。ローンの証券化も不味かった。BS上、ローンは銀行にとって〈資産〉であり、預金は〈負債〉だ。しかも債券は投資家にとって「安全」に見える。債務で経済成長してきた国の政府はどうすべきか?債務減免とモラルハザードのバランスは如何に?2020/03/23

takao

1
不況の前に家計債務の上昇がある。家系債務の上昇と住宅資産の暴落が総需要の減少、雇用の減少を招く。2017/05/09

成長の記録

1
経済危機で損害を受けるのは「持たざる者=貧困層」である。最悪なのは、住宅ローンを組んでマイホームを購入した人たちだ。注意して欲しいのは、本書が分析しているのは米国であることだ。米国は人口が増え続けているので、住宅需要は増えていく可能性が高い。一方、日本は、移民を入れない限り人口が急激に減っていくので、間違いなく住宅需要は減少する。にも関わらず、住宅の供給は増加し続けている。つまり、経済危機による不動産価値の暴落の悪影響は日本のほうが大きくなる可能性が高いと私は推測する。J-REITのP/NAVに注意。2016/12/24

Kenji Ogawa

1
新しい発見2016/05/16

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