内容説明
通説「貧しく教養のない若者がテロリストになる」はウソだった！実証データから明らかになった、衝撃の事実。
目次
第１章 誰がテロリストになるのか―テロリズムへ参加する個人の特徴
第２章 テロリズムはどこで発生するのか―経済的・政治的条件とテロリズム
第３章 テロリズムは何を成し遂げるのか―テロリズムの経済的・心理的・および政治的帰結
著者等紹介
クルーガー，アラン・Ｂ．［クルーガー，アランＢ．］［Ｋｒｕｅｇｅｒ，Ａｌａｎ Ｂ．］
労働経済学や教育の経済分析で多くの業績を持つ若手経済学者。１９６０年生まれ。１９８３年コーネル大学卒業。１９８７年ハーバード大学Ｐｈ．Ｄ．。１９８７年からプリンストン大学で教鞭をとり、１９９２年より同大学教授。その間、１９９４～１９９５年にはアメリカ労働省のチーフ・エコノミストを務める
薮下史郎［ヤブシタシロウ］
１９４３年兵庫県生まれ。１９６６年東京大学経済学部卒業、１９７２年イェール大学Ｐｈ．Ｄ．。横浜国立大学を経て、早稲田大学政治経済学術院教授（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
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手押し戦車
12
テロ組織が重要な国際的任務に就かせる人は教育水準が高く、社会的地位の高い階層が多く有能な自爆テロリストほどより価値のある目的に割り当てる。テロリストは政治的権利や市民権を抑制してたり乳児死亡率が高い国の出身者が多い。民主主義を押し付けるのではなく、人の自由の尊重と市民権を与える事でテロを抑えれる。民主的で豊かな国が標的にされ現政権の政策を変えさせようと圧力をかけ人的資本を失う事で大きな被害が出る。経済や政治について政策手段に的確に考えを変えざるを得ない場所や日時を選んでるのも知識が高い経済学。2014/12/30
左手爆弾
10
「貧困が人をテロリストにする。経済格差と教育の是正によってそれは解決される」といったお馴染みの意見を経済学の観点から粉砕する。実証的分析によれば、むしろ高学歴の人の方が多様な意見を持ち、さらには自分の意見を実現しようとするため、選挙への投票行動と同様にテロリストにもなりやすくなる。もちろん、現実には低所得者や低学歴がテロに動員されることはあるが、それはイデオロギーよりも給料を求めて入る、より大きな組織になった段階。教育は単純に水準を上げるだけでなく、内容を考えないとテロへの防波堤とはならない。2016/06/18
時雨
3
2008年8月刊、著者が2006年テロリズムを主題に行った3回の講義に基づく。貧困や教育の欠如をテロ行為の原因と見る考え方はいまだ根強いように思われるが、本書はこうした考え方を支持する証拠がないことを強く批判し、むしろテロリストが十分な教育を受けた、裕福な家庭の出身者である傾向を実証データに基づいて提示する。テロ行為は「暴力による不適切な政治的表現形態」(194頁)であり犯罪よりも選挙に類似する、市民的自由の制約やテロリスト・犠牲者双方の出身国の距離がテロリズムに与える影響など、示唆に富む指摘が興味深い。2021/02/13
可兒
3
しょせん偉い人が利権目的でテロを行っているだけであって、宗教や経済の格差は後付の理由ですよ的な話。アメリカの極右テロなどを見ているとすぐに分かるような今更感たっぷりの御説だが、根拠をきちんと並べられるだけで説得力がちがう。かなり勉強になる2010/05/21
阿呆った（旧・ことうら）
2
テロリズムは、貧困による自暴自棄で起こるものはなく、裕福かつ高学歴者が起こす政治的アクションである。実際、テロによる経済的ダメージは、マクロ的視点において影響はなく、政治的影響の方が優位である。この本の特筆すべき点は、所謂『貧困でテロが起きているのではなく』、『エリートによる政治的イデオロギーが中心となって』テロ組織が作られているということだ。勉強になりました。2015/03/24
