宝島社新書 ＭＭＴが日本を救う

森永 康平【著】

宝島社（2020/06発売）

• サイズ 新書判／ページ数 272p／高さ 18cm
• 商品コード 9784299005885
• NDC分類 331
• Cコード C0233

出版社内容情報

安倍総理の経済ブレーンであった藤井聡氏などが提唱している財政政策のひとつ「MMT(現代貨幣理論)」。令和に入りつるべ落としに日本経済が傾く中で、この理論についての関心が高まっています。本書は気鋭の経済アナリストがMMTの概論と、日本経済にどう用いると景気浮揚のカンフル剤になるのか、わかりやすく説明。「モズラーの名刺」の逸話など、わかりやすい事例を用いて、MMTが前提とする話などを丁寧に記します。消費増税の影響やコロナ不況など、一般層が経済政策を知る必要が出てきている今、専門用語や数式をほぼ使わずに、視覚的に理解できるグラフを多用してやさしく解説します。

内容説明

新型コロナウイルスが猛威を振るい、世界経済が深刻な落ち込みを見せる中、世界各国でベーシックインカムや無制限の金融緩和など、財政政策や金融政策について大胆なものが求められ、実行されている。そんな未曾有の大混乱の最中、ＭＭＴという貨幣理論が脚光を浴びている。「ＭＭＴとはどんな理論なのか」「いまのコロナ不況に対してどう役に立つのか」を、気鋭のエコノミストが大胆な提言とともにわかりやすく解説する！

目次

第１章　数字が示すコロナ前からの「景気後退」
第２章　ウイルスよりも脅威！日本を襲う悲劇の正体
第３章　日本はＭＭＴ（現代貨幣理論）を実証していた？
第４章　ＭＭＴとは何か
第５章　ＭＭＴをめぐる議論と誤解
第６章　アフターコロナを考える

著者等紹介

森永康平［モリナガコウヘイ］
金融教育ベンチャーの株式会社マネネＣＥＯ、経済アナリスト。１９８５年、埼玉県生まれ。明治大学卒業後、証券会社や運用会社にてアナリスト、ストラテジストとしてリサーチ業務に従事。その後はインドネシア、台湾、マレーシアなどアジア各国にて法人や新規事業を立ち上げ、各社のＣＥＯおよび取締役を歴任。現在は複数のベンチャー企業のＣＯＯやＣＦＯも兼任している。日本証券アナリスト協会検定会員（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[ばたやん@かみがた]

タイトルに「若干偽りあり」と言うのかな。私であれば「MMTを通して見る日本経済救う道」となるでしょうか。そのとおり、19年10月の無謀な消費増税による日本経済の無惨な落ち込み記した第１章、それに踵接する様に西方から日本を襲ったコロナ禍による打撃を綴った第２章は今となっては旧聞に属しますが、それでも第一次の緊急事態宣言下の模様を伝えてくれるものとして読みごたえがあります。新しいデータでアップデートは必要になりますが。例えば、４月時点の緊急経済対策を「ショボい」とされてますが、その後５月に組まれた(1/7)

2021/02/23

[とくけんちょ]

MMTは、とんでも論なのか。その仕組みをザックリと理解するために本書を手に取った。現状の日本における経済がどのような状態であるのか、そして流行りのコロナと。時代を敏感に捉えているのだろうが、肝心のMMTについては、非常に内容が薄い。興味を持たせようとするのはわかるが、別の新書の方が厚かった。

2020/07/16

[『よ♪』]

Modern Monetary Theory ──「現代貨幣理論」。コロナ禍による不況の懸念以前に日本経済は既にコケていた。2019年初頭には景気後退に転じていたが、にも拘らず「財政健全化」を理由に経済的弱者を切り捨て消費増税に踏み切ったのは愚策の極み。MMTは平たく言うと『不況時にはお金をどんどん刷って経済対策すればいい』という考え方。無論、お金を無限に刷ってよいわけではなくルールがある。しかしながら、際限なく貧富格差が広がり続ける"現在の資本主義経済"がこのままでよい筈はない。ブレイクスルーが必要だ。

2020/07/23

[ta_chanko]

近年、異次元の金融緩和を続けているが効果なし。行き場を失ったマネーが株に流れているだけ。金融政策の限界が露呈してきている。それにともなって注目を集めているのがＭＭＴに基づく財政政策。税金は財源ではなく、貨幣の価値を裏付けるための仕掛け。日本国への支払い(納税)に支払えるから、皆が安心して使用・交換できる。デフレ・不況期には、財源にとらわれずに国債を発行し、公共事業を作り出すことができる。増税は愚策。

2020/08/20

[belalugosi6997]

明示的財政ファイナンスを紹介。国債発行は悪だということである。借金云々ではなく、国債発行は安定的に富裕層へ利払いにより格差拡大を招く（ミッチェル教授）。主流派経済学の批判では金融緩和だけで景気が良くなるなら日本はすでにデプレを脱却しているはずである。一番の読み処は「だったら無税で良いだろう？」に丁寧に答えてくれている。税とは何か、なぜ徴税するのか？財源確保ためではない、真意を示している。MMT支持者はポピュリズムという批判もあるが、格差が開きすぎてその打開策として再分配を求めた理論だと考察する。ベスト著書

2020/07/12