さっさと不況を終わらせろ

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さっさと不況を終わらせろ

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  • サイズ B6判/ページ数 323p/高さ 19cm
  • 商品コード 9784152093127
  • NDC分類 333
  • Cコード C0033

出版社内容情報

5年目に突入した大不況は、失策を認めたくない人たちが複雑な構造的問題に見せかけているだけ。脱出は驚くほど簡単なのだ――。いま最も信頼できるノーベル賞経済学者が叩きつける最終処方箋!

内容説明

リーマンショック以降、いまだに好転の兆しを見せない世界経済。なぜ目下の増税や財政緊縮は愚策なのか?失業者増加のダメージは一時的なものではなく、長期的にも経済をむしばむ?では、各国政府と中央銀行、そしてわれわれが本当になすべきこととは―?いま最も信頼できるノーベル賞経済学者が、ついに叩きつけた最終解答。

目次

これからどうする?
事態はこんなにひどい
不況の経済学
ミンスキーの瞬間
たがの外れた銀行家たち
第二の金ぴか時代
暗黒時代の経済学
不適切な対応の解剖
でも財政赤字はどうなる?
インフレ:見せかけの脅威
ユーロの黄昏
緊縮論者
何が必要か
この不況を終わらせよう!
政府支出については実際のところ何がわかっているの?

著者等紹介

クルーグマン,ポール[クルーグマン,ポール][Krugman,Paul]
1953年ニューヨーク州生まれ。イェール大学助教授、マサチューセッツ工科大学教授、スタンフォード大学教授を経て、現在プリンストン大学教授、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス教授。大統領経済諮問委員会の上級エコノミスト、世界銀行やEC委員会の経済コンサルタントを歴任。ニューヨークタイムズ紙の辛口コラムニストとしても絶大な人気を誇る。1991年、40歳以下の最も優れた経済学者に贈られるジョン・ベイツ・クラーク賞受賞。2008年、ノーベル経済学賞受賞

山形浩生[ヤマガタヒロオ]
1964年東京生まれ。東京大学大学院工学系研究科都市工学科およびマサチューセッツ工科大学不動産センター修士課程修了。大手調査会社に勤務するかたわら、科学、文化、経済からコンピュータまで広範な分野での翻訳、執筆活動をおこなう(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

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えちぜんや よーた

40
個人的には、二言目には「財政赤字」の四文字熟語を、よく耳にするので、 ついこの間までGの優先順位は、低くくてもいいのではないか、と思ってました。 ですが、先日の中央自動車道笹子トンネルの天井崩落事故を、 見ていると、クルーグマン先生の「拡大的財政支出論」は最優先事項である、 ということがよく分かりました。 かつてのように、ただ単に、でかいハコモノ投資ではなく、 設備更新のための、政治的には地味なI(公共投資)を行っていく必要性を痛感します。2012/12/04

壱萬弐仟縁

28
2012年初出。 アメリカの指標では、U6という失業指標がある。 失業者2400万人。 全労働者の15%にも及ぶ(21頁)。 世界一の経済大国にして、この数字だ。 3億人以上の人口がいるとはいえ、 日本に置き換えれば800万人が失業していることになろうか。 1回失業すると、次の職が見つからない(23頁)のは失業者の 常識といえよう。 雇われている人にはその痛みを共有はできないし、 わかってもらえないことである。 ハロワに行っても、今日は混んでいて自分で1件電話したが、 地理的に遠いことでムリとなった。 2014/04/10

moondrop

12
「だってあの有名な、ノーベル賞学者のクルーグマン先生も言ってるじゃないか」と、それがリフレ派の論拠の一つであると、リフレ批判の論説ではたまさか聞く。というわけでクルーグマン先生の主張を読んでみた。将来の惨劇を悲観するよりも、今の悲劇に対処するべきだ、というアングロサクソン的な価値観がないわけではないようにも感じるが、論旨は明快で展開も簡潔で、説得力に富んでいるのは確かだ。2013/05/16

こんじろん

10
財政規律を守ることは大事だとはおもっていたけど、今はそれを最優先すべき時ではないということがよくわかった。 でも、日本の場合、政府が信頼できないから、公共事業どんどんやって下さい、って気持ちにはどうもなれない。 この本を読んだ後に経済関連の雑誌を読むと、財政出動すると金利が上昇するとかハイパーインフレが来るとか言う人が実際にそこらじゅうにいて、目について困ります。 2013/02/26

Zing

8
不況から回復するには政府と中央銀行の大規模な金融緩和が必要!との本。本筋でないが、1980年代からアメリカは「金持ちが金を稼ぎやすくする」規制緩和が通された、との記述が気になった。アメリカの金持ちトップ0.1%は1980年代以降で所得が660%も上がった。同じ期間、低所得者の所得は18%しか上がっていない。そしてトップ0.1%のうち3/4は金融関係者。明らかに、お金持ちが株で大衆から金を吸いあげてる…。今のポピュリズムが頷けるなぁ。今後の「調整機構」に期待。2017/01/16

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