岩波ブックレット ＴＰＰで暮らしはどうなる？

鈴木 宣弘/天笠 啓祐/山岡 淳一郎/色平 哲郎【著】

岩波書店（2013/07発売）

• サイズ A5判／ページ数 63p／高さ 21cm
• 商品コード 9784002708768
• NDC分類 678.3
• Cコード C0336

内容説明

単なる経済連携協定ではない、ＴＰＰ。交渉は秘密に進められているが、漏れ伝わってくる内容は、どれも生活のあらゆる分野で私たちの暮らしを一変させる可能性を含むものばかり。どんな「日本の光景」を子どもたちに残していくのか、参加する前に考えたい、ＴＰＰの真実。

目次

第１章　１％の１％による１％のための協定
第２章　食卓から安全と安心が消えていく
第３章　医療が市場競争にさらされるとき
第４章　日本の光景が一変してしまう
おわりに　柔軟な姿勢で最適解を考えよう

著者等紹介

鈴木宣弘［スズキノブヒロ］
１９５８年三重県生まれ。東京大学大学院教授。農学博士。１９８２年東京大学農学部卒業。農林水産省、九州大学教授を経て、２００６年より現職。専門は農業経済学、国際貿易論。財務省関税・外国為替等審議会委員、経済産業省産業構造審議会委員。日本農業経済学会副会長

天笠啓祐［アマガサケイスケ］
１９４７年生まれ。『技術と人間』編集部を経て、現在、ジャーナリスト。市民バイオテクノロジー情報室代表、遺伝子組み換え食品いらない！キャンペーン代表

山岡淳一郎［ヤマオカジュンイチロウ］
１９５９年愛媛県生まれ。ノンフィクション作家。出版関連会社、ライター集団を経て独立。「人と時代」を共通のテーマとして、医療、建築、現代史、経済など分野を超えてノンフィクションを執筆

色平哲郎［イロヒラテツロウ］
１９６０年神奈川県生まれ。内科医。ＪＡ長野厚生連・佐久総合病院地域医療部地域ケア科医長。東京大学を中退後、世界を放浪し、医師を目指し京都大学医学部へ入学。１９９８年から２００８年まで長野県南相木村の診療所長をつとめる。ＴＰＰ問題では医療への影響を積極的に発信する（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[よこしま]

元はシンガポール、チリら4国からなるP4協定だったのですが、経済面で戦争し従属させたい米国がハイジャックします。ISD条約とは投資家と国家の間の紛争解決となっておりますが、全て米国企業の勝訴です。

2014/08/24

[壱萬弐仟縁]

鈴木教授の日本の雇用が失われる（4頁下段～）。天笠氏の食卓から安全と安心が失われていく（10頁～）。冷凍食品は国内の契約社員でも犯罪が可能ということが白日の下にさらされた昨今。天笠氏の14頁以下、口蹄疫、豚や鳥インフル、BSEの感染症対策で、トレーサビリティ制度が生産者責任を問えるしくみにしたのに、TPPで破壊されてしまう懸念を触れてほしかった。せっかく対策しているのに、その後また逆戻りでは、進化社会とはいえない。医療は最も脆弱な患者のためにある。だが、TPPでは皆保険制度よりも企業利益が優先の本末転倒。

2014/02/03

[masabi]

2013年出版。TPP反対論。本書自体が64pと薄いために賛否両論を載せることは不可能だったようだ。主柱として、日本の交渉参加に関わる情報開示の不誠実さ、食料と農業、医療の3点である。元は中小4ヶ国の協定だったものがアメリカと多国籍企業に乗っ取られ、現在の規模の大きな協定となった。そこではアメリカの都合のいい制度やルールが採用され、アメリカ企業の利益になる内容になっており、場合によっては制度変更までしなければならなくなる。協定で得る経済的利益はASEANと東アジア3国の経済協定でも達成することは可能だ。

2015/12/11

[gollum]

鈴木宣弘氏の主張が、しっかりとした論旨があって興味深い。「各国のGDPに占める農林水産業のシェアは日本で1.4%だが、欧米各国はこれと同じくらいか、さらに1%を下回るほどの低さであるが、GDPに占める農業予算額は、我が国が30%を切っているのに対して、欧米ではやや低いフランスでも四割強で、イギリスでは約八割、米国では六割と、我が国よりもはるかに大きい」こういった事実はマスコミで報道されない。自民党・民主党の政治屋どもが「TPPで強い農業」を主張することには不快感を通り越して犯罪者に対する憎しみを覚える。

2013/09/08

[じょに～]

TPPについて少し詳しくなる必要があったので、この本を手に取った。内容は、TPPに関して反対側の意見についてであった。[内容]TPPが締結されると 、私たちの暮らしにどのような影響があるだろうか。まず、考えらることは、農業の国際化に伴う、競争激化である。日本の食料自給率はカロリーベースで40%と他の先進国と比較してかなり低い水準である。その比率は、TPPによって、20%前後まで落ち込むと予想される。これは、他国での収穫の影響が今よりも大きく反映されることになるだろう。↓

2013/08/20