出版社内容情報
脱原発と再生可能エネルギーへの転換は，電力料金の値上げによって日本経済に悪影響を及ぼすのか．複数の具体的な転換シナリオを想定し，それぞれのコストと，雇用と経済への影響を試算．産業構造転換への道筋も提示する．不況にあえぐ今こそ，転換が経済を活性化させ，豊かで安心・安全な社会構築の切り札になることを示す．
内容説明
脱原発と再生可能エネルギーへの転換は、電力料金の値上げによって日本経済に悪影響を及ぼすのか。複数の具体的な転換シナリオを想定し、それぞれのコストと、雇用と経済への影響を試算。産業構造転換への道筋も提示する。不況にあえぐ今こそ、転換が経済を活性化し、豊かで安心・安全な社会構築の切り札になることを示す。
目次
１ エネルギー転換は負担にならない
２ 利害対立の構図
３ エネルギー転換のシナリオ
４ 経済全体への波及効果
５ 結論産業構造の転換と経済成長
著者等紹介
小野善康［オノヨシヤス］
１９５１年東京都生まれ。大阪大学社会経済研究所教授。専門はマクロ経済動学、国際経済学、産業組織論。東京工業大学工学部社会工学科卒、東京大学大学院経済学研究科修了・経済学博士。大阪大学教授、東京工業大学教授、内閣府経済社会総合研究所所長などを経て現職（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
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壱萬弐仟縁
7
J.M.ケインズの『平和の経済的帰結』（1919年）は知らなかった。戦勝国がドイツに賠償を迫るケースで、電力会社に負担強要すればいいというやり方はマネした感があるという。廃炉への道筋も、いくつかのシナリオ提起、推計しておられる。こうした未来への投資を未来世代の承服を経て行なう必要がありはしないか。しまっていく世代は、できるだけ、彼らに負担を強いないような方法を実践するしかない。不確定要素、不確実な未来はシミュレートしにくいが、現時点では精一杯の計算をして、次世代にツケを及ぼさないのが至上命題だ、と思った。2013/05/17
Hirotada Yamagata
0
結論としては、転換すれば、雇用も経済効果も大きい。要は利害の調整の問題。既得権益者は抵抗する。でも、石炭から石油への転換と同じ。それ以上に事態は深刻だから、国が本腰いれるように国民は声をあげよう。2013/09/10
yo yoshimata
0
再エネへの転換による経済的負担なるものは、完全雇用のもとでなら妥当だが、不況下ではあてはまらないーーと筆者はいいます。言われて、当たり前だな、と思って読みました。2013/04/10
