内容説明
２０年後の社会と、そこに暮らす人々の姿を探る。第１部では、人口構造の変化や経済成長の鈍化等の現状を踏まえたうえで、超成熟社会の発展に必要な施策や経済システムのあり方を検討。第２部では、超成熟社会の発展に向けて模索するネルギー、自動車、医療、高齢者住宅、水ビジネス、電子マネー等の分野について、第一線で活躍している企業人からその現状と可能性を紹介する。
目次
第１部 経済学の地平から（超成熟社会・日本の課題と社会インフラの整備；人口構造の変化と社会保障制度、社会保障税一体改革；日本の経済成長の現状と展望；経済成長と経済システム；日本のイノベーション・システム）
第２部 実業界の最前線から（太陽光発電産業の現状と将来課題；自動車産業の昨日・今日・明日；長寿社会における医療；高齢者住宅の歴史と今後の課題；世界の水事業の現状と日本企業の取組・課題；電子決済・電子マネーの動向と課題）
著者等紹介
樋口美雄［ヒグチヨシオ］
慶應義塾大学商学部教授。１９８０年慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程単位取得退学、商学博士。慶應義塾大学商学部助手、同助教授を経て同教授。これまでに、米国コロンビア大学客員研究員、国民生活金融公庫総合研究所長、慶應義塾大学商学部長・商学研究科委員長、日本経済学会会長、労働政策審議会会長等を歴任
駒村康平［コマムラコウヘイ］
慶應義塾大学経済学部教授。１９９５年慶應義塾大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学、経済学博士。国立社会保障・人口問題研究所研究員、駿河台大学経済学部助教授、東洋大学経済学部教授を経て現職。これまでに、厚生労働省顧問、社会保障審議会委員、社会保障制度改革国民会議委員等を歴任
齋藤潤［サイトウジュン］
慶應義塾大学大学院商学研究科特任教授。１９７８年東京大学大学院経済学研究科修士課程修了、同年経済企画庁（現内閣府）入庁。内閣府政策統括官（経済財政分析担当）等を経て２０１２年より現職。これまでに、オックスフォード大学大学院留学、国際通貨基金（ＩＭＦ）エコノミスト、日本経済研究センター主任研究員、青山学院大学及び東京大学の非常勤講師等を歴任（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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