ファーム・コミットメント―信頼できる株式会社をつくる

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  • サイズ B6判/ページ数 335p/高さ 20cm
  • 商品コード 9784757123342
  • NDC分類 335.4
  • Cコード C0034

出版社内容情報

これからの株式会社の話をしよう!

?@従来の株式会社の中心思想である株主優先の構造の限界を指摘。
?Aステークホルダー(企業の利害関係者)への義務の確保や信頼できる多様なコミットメント(関与)を形成するためのメカニズムを考察。
?Bそのための具体的な企業統治の形態(=信頼に基づく企業)を提案し、その仕組みを解説。

原著は「フィナンシャル・タイムズ」の推奨文献にも挙げられた。
(原題:Firm Commitment: Why the corporation is failing us and how to restore trust in it)

第1部 株式会社はどのようにわれわれを裏切るのか
 第1章 はじめに
 第2章 道徳と市場
 第3章 評判
 第4章 規制

第2部 なぜこのような状況が生じているのか
 第5章 企業の進化
 第6章 買収と閉鎖
 第7章 資本とコミットメント

第3部 われわれは何をすべきか
 第8章 価値と多様な価値
 第9章 ガバナンスと政府
 第10章 終わりはない

【著者紹介】
1949年生まれ。オックスフォード大学ザイードビジネススクール教授。企業理論、金融、制度論の分野で多大な貢献をしている。2013年、東京証券取引所で講演し、「日経ビジネス」(2/13号)でインタビュー取材を受けた。

内容説明

株式会社は誰のためにあるのか。インセンティブからコミットメントへ―リーマン・ショック以降の会社を再考するヒントとなる21世紀の企業理論。

目次

第1部 株式会社はどのように信頼を裏切るのか(旅のはじまり;道徳と市場;評判 ほか)
第2部 なぜ信頼の崩壊が生じているのか(企業の進化;買収と閉鎖;資本とコミットメント)
第3部 信頼を取り戻すために何をすべきか(株主価値と企業の使命;ガバナンスと政府;終わりなき旅)

著者等紹介

メイヤー,コリン[メイヤー,コリン] [Mayer,Colin]
1958年生まれ。オックスフォード大学サイード経営大学院ピーター・ムーア経営学教授。オックスフォード大学卒、同大学経済学博士。ロンドンシティ大学教授等を経て、94年より現職。2006‐11年には、同経営大学院学院長を務めた。同大学ワダムカレッジフェロー、セントアンズカレッジ名誉フェロー。金融論のトップジャーナルの編集委員を務める一方、ヨーロッパ経済政策研究センター(CEPR)、ヨーロッパ・コーポレートガバナンス研究所(ECGI)フェローなどを歴任

宮島英昭[ミヤジマヒデアキ]
1955年生まれ。早稲田大学商学学術院教授、早稲田大学高等研究所所長。立教大学経済学部卒業、東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得修了、早稲田大学商学博士。東京大学社会科学研究所助手、ハーバード大学ライシャワー研究所客員研究員などを経て現職。財務省財務総合研究所特別研究官、RIETIファカルティフェロー。研究テーマは、日本経済論、企業統治

清水真人[シミズマサト]
1978年生まれ。徳島大学大学院ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部准教授。早稲田大学法学部卒業、同大学院法学研究科博士後期課程単位取得満期退学。早稲田大学法学学術院助手を経て現職。専門は、会社法制

河西卓弥[カワニシタクヤ]
1975年生まれ。熊本県立大学総合管理学部講師。早稲田大学商学部卒業、カリフォルニア大学サンタバーバラ校Ph.D.(Economics)。早稲田大学法学学術院研究助手を経て、現職。専門は、応用ミクロ経済学(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

Phai

2
社外取締役導入やROE目標値設定など、株主にとっての企業価値を高めるような経営が日本で求められてきている一方、それは本当に人々のためになるのかなという疑問から読み始めた本。著者によれば、株主を過度に尊重しすぎるガバナンスでは、従業員や債権者など、他の利害関係者の価値を毀損してしまう可能性が高いようです。本来価値とは一義的で客観的なものではなく、多義的で主観的なものですから、「企業価値=株主価値」などと短絡的に考えず、利害関係者同士の価値の絶妙なバランスをとるよう心がけるのが良いのではないかと思いました。2016/07/16

ozapin

0
これは要は株式会社という仕組みはすぐれているけれどもいろいろ不完全なところがあるという本で、ここまで分厚い必要があるのかと思う。長期投資する投資家に議決権を多めに与えるフランスの事例などを紹介しているところが一番いんしょうに残った。2014/10/11

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