日本は小国になるが、それは絶望ではない

加谷 珪一【著】

ＫＡＤＯＫＡＷＡ（2020/10発売）

• サイズ 46判／ページ数 224p／高さ 19cm
• 商品コード 9784046048240
• NDC分類 304
• Cコード C0036

出版社内容情報

国際競争力の低下と少子高齢化により、確実に経済が縮小していく日本。
それでも日本人は日本を大国と思い、これからもそうであると思い込んでいます。

しかし、数々の統計や国際ランキングは、今後、日本が大国としての地位を保つことはできないことを冷徹に示しています。

間違いなく、日本は小国になります。
「小国」という言葉を聞くと、ネガティブなイメージを持たれる方が多いかもしれません。
ですが、世界を見渡してください。
スウェーデン、フィンランド、ルクセンブルク、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド・・・決して大国とはいえなくても、豊かな社会を実現している国はたくさん存在します。

無理に大国であろうとするより、小国になることをポジティブに受け入れれば、日本も豊かな社会を築くことができるのです。

戦後最大の転換期を迎えた日本の新しい国家像を、気鋭の経済評論家が開陳します。


【目次】
第１章　日本は長期縮小フェーズに入った
第２章　戦後日本の本当の姿
第３章　小国が豊かになる方法
第４章　消費で経済を回す仕組み
第５章　コロナ危機は小国シフトを加速させる
第６章　小国として生きていくために

内容説明

少子高齢化がもたらす経済縮小の結果、ほぼ確実に日本は「小国」になります。しかし、小国になるということは、豊かな社会を構築するチャンスでもあるのです。

目次

第１章　日本は長期縮小フェーズに入った
第２章　戦後日本の本当の姿
第３章　小国が豊かになる方法
第４章　消費で経済を回す仕組み
第５章　コロナ危機は小国シフトを加速させる
第６章　小国として生きていくために

著者等紹介

加谷珪一［カヤケイイチ］
経済評論家。仙台市生まれ。１９９３年東北大学工学部原子核工学科卒業後、日経ＢＰ社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は、ニューズウィークや現代ビジネスなど多くの媒体で連載を持つほか、テレビやラジオなどで解説者やコメンテーターなどを務める（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[えちぜんや よーた]

人口が減ること自体はそれほど問題ではない。むしろ明治維新以降、増え続ける人口をいかに口減らしするか、そっちの方が問題だったから。北米・満洲・南米への移民を見れば分かる。経済が豊かになれば少子化が進行することも世のならい。それも仕方がない。中国やインドもいずれそうなる。問題は当事者であるはずの日本人自体にやる気がないこと。そのことの方が大問題（もちろん例外の人もいるが）。コロナ禍で「金を配れ」という意見は目立ったが、「産業構造を入れ替えろ」という有識者はほとんど見当たらなかった。残念な限りである。

2020/12/23

[キク]

タイトルに負けました。著者は日経記者出身で「製造輸出から、国内個人消費へ日本の経済モデルを切り替える必要がある」と繰り返し、文化的な話しは一切語られない。「これから日本の経済状態は相対的には良くならない」ことが明白な状態で「みんな、貯蓄ではなくバンバンお金を使って、経済をぶん回していこう！」と言われて、踊る人がいるんだろうか？Twitterで100万円をばら撒く前澤さんや、「マネーの虎」の偉そうな社長達しか思い浮かばないよ。普通は、国の経済状態より自分の今後の生活資金の心配をしちゃうと思うんだけどな。

2021/07/20

[けぴ]

2053年に1億を下回り、2110年には4000万台の人口となることが予想される日本。人口縮小に伴いGDPも低下となることが予測されるが、どのように今後あるべきかを問う本。筆者の考えとしては諸外国と比較して長い労働時間を効率化、特にIT化を推進し、給料を上げ余暇を増やすことで国内消費を増やすことで経済を活性化するのが良いのではないかと示されている。確かに労働時間が長い上、有給取得率不良な現状は改革すべきだと思う。そのための舵取りが現状の政治家に可能かと考えると難しいかもね。

2022/08/20

[なかしー]

サラッと読み直し。やっぱニホンが、グランドビジョンとしては、オーストラリアみたいな国を目指すのが良いのかな… ①内需消費主導②移民受入:ワーホリや留学などで「期間が決まった」&「海外から若い」&「経済に貢献する高度人材」③寛容社会:外国人(人種や異文化など)に対して寛容な受け入れ体制構築。 【課題】①の消費を如何にして活発化するか？②どうやってターゲットとなる層の人々にとって魅力的な国をアピールするか？③単一民族の色が濃い国民の外国人に対する意識改革。ざっとこんなところかな…

2022/10/31

[レモン]

過去の成功体験にしがみつき、年を重ねれば偉くなると思っている人が多いのか、偉い人が自らの立場を守ることだけに固執しているからなのか。生産性の向上が必須と著者は語るが、上司におもねるなど社内政治に奔走する方が出世の条件である企業は今だに多いはず。朝から晩まで無駄な会議をして、その間ずっと仕事もない状態で待機させられる土曜日出勤を思い出す。著者の主張はその通りなんだけど、ではそのための手法はというと触れられていないので残念。恐らく自分も含め、変化を嫌う民族なのだろう。

2022/09/27