出版社内容情報
2030年に中国にメガＥＶメーカー誕生!？“新エネルギー車革命”で自動車産業のパラダイムを転換させようとする大胆な試みを解明
内容説明
ＥＶ革命で自動車産業のパラダイム転換を企む中国政府。本書を読めば、中国政府の自動車産業政策の変化、ＣＡＳＥ、電池・新興ＥＶメーカーの動向など、中国ＥＶ革命を俯瞰できる。２０３０年の中国モビリティ社会に備えて、完成車メーカーや部品メーカーのとるべき戦略がわかる。
目次
序章 誰も語らなかった中国ＥＶ革命の背景
第１章 「中国の夢」と自動車強国
第２章 中国の自動車強国入りを阻む足かせ
第３章 ＥＶ革命の正体
第４章 破壊者と追随者
第５章 電池をめぐる覇権争い
第６章 中国製自動運転車の脅威
第７章 「世界のＥＶ工場」となる中国
第８章 日本企業はＥＶ革命の荒波を乗り越えられるか
著者等紹介
湯進［タンジン］
みずほ銀行法人推進部国際営業推進室主任研究員、上海工程技術大学客員教授、専修大学社会科学研究所客員研究員。２００８年にみずほ銀行入行。国際営業部で自動車・エレクトロニクス産業を中心とした中国の産業経済についての調査業務を経て、中国の自動車メーカーや当局とのネットワークを活用した日系自動車関連の中国戦略を支援。現場主義を掲げる産業エコノミストとして中国の自動車産業の生情報を継続的に新聞・経済誌などで発信、国内外で講演も行う（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
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びす男
39
「１００年に１度」という自動車産業の変革期は、１００年に１度のビジネスチャンスでもある。中国は、その波に乗って一気に世界市場を握ろうとしている■クルマが入り口だが、政府主導の"イノベーション”のすさまじさが印象に残る。NEV規制の政策など、自由市場よりも苛烈な「多産多死」のメカニズムに見える。メガEVメーカーが誕生すれば、その破壊力はすさまじいだろう■テスラの「ナマズ効果」や部品産業の未成熟など、面白い話題も。論点は多岐にわたったが、つまるところ局面を決定づけるのは電池なのかな、という印象を受けた。2021/04/22
Nosuke.M
9
EVというと日本ではテスラや日産などのイメージが強いが，2018年時で世界販売の上位10社中4社が中国であり，世界の販売台数の売上約5割の占めており、事実上現在のEV 先進国は中国となる。ただ販売自体は自国内が大半なので世界的なEV大国とは未だ言えないが、ガソリン車では先進国の技術進歩に後塵を拝している中国が未成熟なEV市場でカエル飛び型で一気に世界での覇権を取るために電池事業中心に注力している。自動運転技術も然り、自動車産業の転換期に同国の現状を客観的に理解しておくことは改めて必要だなと実感。2020/07/25
Hatann
9
中国が世界をリードするには強い製造業が必要である。中国の自動車政策政策と実態を振り返りながら将来に向けた変化・シナリオを素描する。中国の自動車産業は、補助金や外資規制によって支えられたが、国内の自由な競争経済や外国ブランドの隆盛の故に、民族系ブランドを育成できなかった。電気自動車・モビリティサービスの登場による自動車市場の大きな変革に向け、中国政府は過去の反省を踏まえリープフロッグを模索する。変化を支える電池産業やAI産業の現状と未来にも注目する。自動車の例を通じ、政府の産業政策の「型」を認識する思いだ。2020/02/24
Yuta
5
EVの登場により変革期が訪れている自動車産業について、中国がどのような経緯でEVに注力して、現在のEVへの注力度合いや将来目指している姿など、詳細に記載されていて大変参考になった。2021/04/25
Sumiyuki
5
ふむ。雄安新区。@上記3社（中国一汽。東風汽車、長安汽車）の2018年の合計販売台数は約1000万台であり、トヨタ、VW、ルノー・日産連合に肩を並べる。＠主要メーカーの投資計画をまとめると、2022年の中国の電池生産能力は250ギガワット時に達し、世界電池市場需要の7割を占めると見込まれる＠次世代電池である全固体電池の量産にかかわるタイムスケジュールが明確になっていない状況下、2025年前後はリチウムイオン電池が依然として主流であり続けると考えられる？2020/09/02
