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出版社内容情報
我妻榮の晩年の円熟した筆になる我妻民法学の総決算ともいうべきものが「民法案内」である。いまだ通説として通用している我妻説であるが、読み物風に書かれた民法案内を通じて、読者は楽しみながら民法を学ぶことができる。同時に、我妻榮がひとつの結論を出すために、どんなに苦労したかという論理的過程を覗き見ることができる。本質的かつ奥の深い議論がとてもやさしく説明されている。通常の教科書では1行であっさり書かれている内容の深さを知り、新たな発見をすることであろう。そして、必ずや読者は民法の奥深さに引き込まれるであろう。我妻説の真髄を知る格好の書である。今回も、最後の弟子、川井健の補訂により最新の情報を盛り込んだ。
関連書:
我妻榮・有泉亨・川井健 著 『民法1 総則・物権法 第二版』
我妻榮・有泉亨・川井健 著 『民法2 債権法 第二版』
我妻榮・有泉亨・遠藤浩・川井健 著 『民法3 親族法・相続法 第二版』
遠藤浩・川井健 編 『民法基本判例集』
我妻榮 著、遠藤浩・良永和隆 補訂 『民法第七版』
(いずれも小社刊)
第一章 物権編の概観
第一 物権編の内容
第二 物権編の地位と講義の範囲
第二章 物権総則
第一 物権法定主義
第二 物権の変動を目的とする法律行為
第三 不動産物権変動の対抗要件
第四 動産物権変動の対抗要件
第五 明認方法による対抗
第六 物権の変動における公示の原則と公信の原則
第七 物権の消滅原因としての混同
第八 物権の放棄
事項索引
判例索引
内容説明
現代によみがえる名講義。軽妙な語り口で民法の奥行きを平明に説く。民法現代用語化に対応。
目次
第1章 物権編の概観
第2章 物権総則
第3 不動産物権変動の対抗要件
第4 動産物権変動の対抗要件
第5 明認方法による対抗
第6 物権の変動における公示の原則と公信の原則
第7 物権の消滅原因としての混同
第8 物権の放棄
著者等紹介
我妻榮[ワガツマサカエ]
明治30年米沢市に生まれる。大正9年東京帝国大学卒業。東京大学教授、東京大学名誉教授、法務省特別顧問。昭和48年10月逝去
幾代通[イクヨトオル]
大正12年福井市に生まれる。昭和19年東京帝国大学卒業。名古屋大学教授、東北大学教授、東北大学名誉教授、上智大学教授を歴任。平成3年1月逝去
川井健[カワイタケシ]
昭和2年広島市に生まれる。昭和28年東京大学卒業。北海道大学助教授・教授、一橋大学教授・学長を経て、一橋大学名誉教授(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー
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