パッシング・チャイナ―日本と南アジアが直接つながる時代

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  • サイズ B6判/ページ数 319p/高さ 20cm
  • 商品コード 9784062182805
  • NDC分類 333.6
  • Cコード C0095

出版社内容情報

中国バブルの崩壊は2015年――日本と、タイ、インド、インドネシア、ミャンマー、ベトナムなど親日国との経済圏がスタートした!

『パッシング・チャイナ』――「バッシング」ではなくて「パッシング」、すなわち中国を素通りして、「南アジア」という巨大な潜在市場と、それを形成する親日国を直接、日本経済にジョイントする発想。いや、事実、「チャイナ・プラス・ワン」は予想以上のスピードで進展し、すでに『パッシング・チャイナ』の潮流が大きなうねりとなってアジアに出現しつつある。
 中国のバブル崩壊は2015年――それに備え、日本と、タイ、インド、インドネシア、ミャンマー、カンボジア、ベトナムなど親日国との経済圏が、いまスタートする!

第1章 「反日デモ」中国の真相
第2章 中国バブル崩壊の必然
第3章 南アジアの親日国の実力
第4章 日本企業は必ず復活する
第5章 燦然と輝く日本の未来
第6章 日中対立で困るのはどちらか
第7章 世界6位の海を守るために

【著者紹介】
熊谷亮丸(くまがい・みつまる)
一九六六年、東京に生まれる。大和総研チーフエコノミスト。一九八九年、東京大学法学部卒業後、日本興業銀行(現みずほFG)入行 (一九九三年、東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了)。同行調査部シニアエコノミスト等を経て、二〇〇〇年、興銀証券(現みずほ証券)シニアエコノミスト。二〇〇五年、メリルリンチ日本証券チーフ債券ストラテジスト。二〇〇七年、大和総研入社。職務のかたわら、 財務省「関税・外国為替等審議会」専門委員(二〇〇二~二〇一一年)、参議院予算委員会調査室客員調査員(二〇一〇~二〇一二年)も務める。また、各種アナリストランキングで、「エコノミスト」「為替アナリスト」として、合計七回、一位を獲得 。テレビ東京系列「ワールドビジネスサテライト」のレギュラーコメンテーターとしても活躍中。
著書には、『消費税が日本を救う』(日本経済新聞出版社)、『世界インフレ襲来』(東洋経済新報社)などがある。

内容説明

2015年、中国バブル崩壊!また、日本の時代が来る。

目次

第1章 「反日デモ」中国の深相
第2章 中国バブル崩壊の必然
第3章 南アジア「親日国」の実力
第4章 日本企業は必ず復活する
第5章 世界によい影響を与えている国第一位
第6章 日中対立で困るのはどっちだ
第7章 中国の五倍の海が日本の武器

著者等紹介

熊谷亮丸[クマガイミツマル]
1966年、東京に生まれる。大和総研チーフエコノミスト。1989年、東京大学法学部卒業後、日本興業銀行(現みずほFG)入行(1993年、東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了)。同行調査部シニアエコノミスト等を経て、2000年、興銀証券(現みずほ証券)シニアエコノミスト。2005年、メリルリンチ日本証券チーフ債券ストラテジスト。2007年、大和総研入社。職務のかたわら、財務省「関税・外国為替等審議会」専門委員(2002~2011年)、参議院予算委員会調査室客員調査員(2010年、2012年)も務める(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

5 よういち

49
【TP1305】本書が発行された2013年ころは尖閣諸島問題等で日本と中国の関係悪化が急速に進んでいた。あれから4年、日本は中国に依存しない生き方を見つけたような気もする。レアアース問題の時は、どうなるのかと思っていたが、案外政府が迅速に対応し、結果、中国の力業を受け流す格好になった。中国とは適切な距離感で、つかず離れずが一番かと。そういう意味で、親日国でもある南アジアの各国との関係を深めていくのは大いに賛成。ただ、文化の違いや、インフラの未整備、インフレといった課題が多いのも事実◆勉強になった。2018/02/14

T坊主

3
中国一辺倒では危ういと思っていました。一つの籠に卵を持ってはいけないと言う事は、だれでもわかるはずなのでしょうが、欲が先にきて近視眼的になるのでしょうね。民主主義の国と社会主義の国が合うわけがありません。自由を共用する国と手をつないでいけばよいのです。中国がなくてもGDPの0.2%が減るだけだと。策士策に溺れるで、レアアース問題で強欲から墓穴を掘っても、中国語には反省という言葉がありませんので、又同じような事をしてくるのでしょう。自分が一番偉いと思っている中華主義ですから、なぜ大華主義にしなかったの。2013/08/16

Humbaba

2
中国にも弱みと強みがある。無論、どの国にもそれぞれの国毎の弱みと強みがあるのは変わらない。だからこそ、その強みは弱みをカバーするほど大きいかを考える必要がある。日本にとって、反日という弱みは無視出来る存在ではない。2013/05/24

レーモン

1
日本のイメージを戦略的に悪くさせている国としては、中国と韓国がそうであると言われている。なぜそうするのか?国内の問題を忘れさせるためとか、日本からのお金を引き出させるためなどと言われている。しかし、それでいいのかということがこの本には書かれている。国益って、視点一つで大きく変わってくるのではないかということだ。しかし、たとえ間違っていたとして、それを押し通そうとする戦略は両国とも強かだ。なんせ、ロビー活動がすごすぎる。日本もそうした外交上の活動をし、本来の正しさをもっと訴えるべきではないだろうか?2013/05/26

Tatsuya

1
やっぱり好意を抱いてくれている人達(親日)と仕事したいですよね。中国の方も個人個人ではいい方も多いので、世論として反日になるのはやっぱり政府の方針や教育が悪いだけだと思います。2013/05/11

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